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地熱・水力 etc

WHOが新型コロナウイルスを「パンデミック」と表明し、感染拡大が続いている。一方で我々は、そろそろ「コロナ後」の社会や経済を見据えてこの状況に向き合わなくてはならない。その際に重視すべきキーワードは「地域ベース」だ。エネルギージャーナリスト・北村和也氏による好評の連載コラム第14回。

“コロナ後”の日本を変えるのは「地域の具体策」である

2019年は、COP25の開催や異常気象の被害により、“気候変動の1年”になったといえる。2020年、再エネの潮流はより大きくなるだろう。重たい腰を上げ始めた日本に比べ、再エネ先進国の状況はどうなのか。エネルギージャーナリスト・北村和也氏による好評の連載コラム第13回(前編)。

順風満帆ではない“再エネ先進国”ドイツの苦境(前編)

最新のソーラー技術はすごい! アメリカでは、雪との摩擦で発電できる、世界初のナノ発電デバイスが登場している。発電できる量は限られているが、組み合わせ次第で可能性は無限大だ。

「雪」との摩擦で発電!? アメリカが発明した世界初のナノ発電デバイスとは?

ソーラージャーナル編集部が新たに、林業ビジネス&ライフスタイル誌『FOREST JOURNAL(フォレストジャーナル)』を創刊! 制作を進めるに当たり、編集部ではクラウドファンディングでの支援を募ります。

林業メディア『FOREST JOURNAL(フォレストジャーナル)』創刊! 支援者様を募集します!

オランダ・アムステルダムで「自転車で走った分の運動エネルギーを電力に変える」世界初の駐輪ソリューションが開発された。創られたエネルギーは、送電線を通じて近隣に供給される仕組みだ。

自転車で走った分が電力になる!? 「創蓄連携バイクステーション」がオランダで開発

これまで急速に普及が進んできた太陽光発電。しかし、市場は徐々に成長スピードが落ち、飽和状態に近づきつつある。再生可能エネルギーを主力電源として掲げる日本において、太陽光以外に着目すべきエネルギー源は何か? 発電事業を手がけるGPSSホールディングスの目﨑氏にお話を伺った。

太陽光は限界に? 日本が注力すべき「地熱発電」の可能性

この春公表された、2018年度の新FIT価格。太陽光は買取価格が10円台に突入するなど大きな動きがあったが、地熱は2020年まで据え置きに。今後、FITからの自立や地熱発電の普及を目指すにあたり、課題となることとは?

地熱FIT価格、小規模は2020年まで40円で維持! 自立化へ向けた課題は?

2018年度、FIT(再生可能エネルギーの固定買取制度)はどう変わったのか。買取価格はこれまで以上にコスト低減を促すものとなり、大規模太陽光から始まった入札の動きは他電源にまで広がってきた。中小水力はどうなのか、見てみよう。

2020年まで買取価格変動なし! 中小水力は自立へ?

2015年のパリ協定締結以降、世界中の様々な企業が、CO2フリー社会の実現に向けて取り組みを始めている。ミシンやプリンターなどで有名なブラザー工業も、燃料電池の受注を開始した。

産業用燃料電池市場に、あのブラザーが新規参入!

火山国である日本。地熱資源量でみると世界第三位の熱資源国であることをご存知だろうか。地熱発電は安定した出力が期待できる再生可能エネルギー。その中でも近年脚光を浴びているバイナリー発電方式とは?

経済産業大臣賞を受賞した「バイナリー発電」って?

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