これまで急速に普及が進んできた太陽光発電。しかし、市場は徐々に成長スピードが落ち、飽和状態に近づきつつある。再生可能エネルギーを主力電源として掲げる日本において、太陽光以外に着目すべきエネルギー源は何か？ 発電事業を手がけるGPSSホールディングスの目﨑氏にお話を伺った。

この春公表された、2018年度の新FIT価格。太陽光は買取価格が10円台に突入するなど大きな動きがあったが、地熱は2020年まで据え置きに。今後、FITからの自立や地熱発電の普及を目指すにあたり、課題となることとは？

2018年度、FIT（再生可能エネルギーの固定買取制度）はどう変わったのか。買取価格はこれまで以上にコスト低減を促すものとなり、大規模太陽光から始まった入札の動きは他電源にまで広がってきた。中小水力はどうなのか、見てみよう。

2015年のパリ協定締結以降、世界中の様々な企業が、CO2フリー社会の実現に向けて取り組みを始めている。ミシンやプリンターなどで有名なブラザー工業も、燃料電池の受注を開始した。

火山国である日本。地熱資源量でみると世界第三位の熱資源国であることをご存知だろうか。地熱発電は安定した出力が期待できる再生可能エネルギー。その中でも近年脚光を浴びているバイナリー発電方式とは？

日本国土の周りにある膨大な資源を有効活用できるとして注目の「海洋エネルギー」。なかでも、潮の流れを利用した「潮流発電」の開発に取り組んできたNEDOは2017年11月、2枚のプロペラを使って効率良く発電する新技術を公表した。

海流発電とは、海水の流れで羽や水車を回転させ、そのエネルギーを電気エネルギーに変換する発電方法である。現在はまだ馴染みのない発電方法だが、世界で初めて実用に向けた実証試験が日本で行われた。

ムダに捨てられているエネルギーを有効利用できる環境配慮型システムである小水力発電。設備利用率が高く、出力変動の少ない安定した発電が可能だ。近年、急成長しつつある小水力発電だが、その新規参入には地域とのつながりが欠かせないという。全国小水力利用推進協議会事務局長の中島さんに話を聞いた。

組織改編によって、農山漁村での再生可能エネルギー推進がより包括的に進められるようになったという。なぜ、農山漁村で再エネ促進が必要とされているのか？再エネ導入に取り組む、農林水産省の鎌田さんがそのわけを語る！

波力発電とは、波の上下運動を利用した発電システム。実用化に向けて世界各国で研究が進められているが、コストや海洋の環境問題などから、いまだ発展途上の段階である。しかし、四方を海に囲まれた日本に適した発電方法として、国内では次世代型エネルギーとしての期待も高い。