エネルギーの地産地消と地域活性化に向けて必要なのは、「地域新電力」「地域発電事業者」「自治体」の3つが協力体制を築くこと。つまり、地域内外の連携（リンク）が鍵となるのだ。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第5回（後編）。

電力小売りの完全自由化に伴い、再エネの発電事業者だけでなく多くの新電力も「エネルギーの地産地消」を掲げている。では、実際に地域に便益をもたらしているのかどうかの判断基準は、どこにあるのだろうか？ エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第5回（前編）。

世界初の、化石燃料に頼らないエコ・リゾートが、メキシコのカンクンで実現するかもしれない。「リゾート」と「環境保護」という一見対局の存在を両立するためのヒントが示されそうだ。

第14回PVビジネスセミナー、7月24日(水)開催決定！

資源エネルギー庁は2019年4月1日より固定価格買取制度（改正FIT法）における審査期間の短縮を目的に、申請者の添付書類が不足している場合などの対応を変更した。また、新規認定後に事業の開始が見込めなくなる案件が多数あることから、全設備区分について2019年6月1日より一部運用を変更するとした。

100％電気を使った、ひとり乗りレーシングカーで争われるモータースポーツ『フォーミュラE』。日本ではパワコンメーカーとして知られるABBグループが冠スポンサーを務め、今シーズンは4大陸12都市で13のレースが開催される。華麗なバトルを繰り広げる『フォーミュラE』の魅力とは？

新電力が淘汰の時代を生き残るために、何が求められるのか？ 今回は、青森県の「青森県民エナジー」の取り組みに着目し、その特長と課題について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が分析する。

愛車をガソリン車から電気自動車へと変える「改造EV」。まだまだマイナーではあるものの、ハリウッドスターのシュワルツェネッガーやイギリスのヘンリー王子が愛車をEVに改造したことで、注目度が一気に高まった。改造EVが世界的なトレンドになる日は案外近いかもしれない……!?

普及に向けた動きが加速をみせている電気自動車だが、気候変動への対策を考えたとき、まだまだその速度は十分とはいえない。そこで、EVの普及に取り組む環境コンサルタントの村沢義久氏が提案するのは、既存のクルマを電気自動車にしてしまう「改造EV」だ。

4月9日(火)、パワコンメーカーのサングロウジャパンが未可動案件をテーマとした無料セミナーを開催！ 参加申込、受付中！