政策・マーケット

9月9日、自然エネルギー財団 設立5周年記念シンポジウムが開催された。同財団の設立者・会長である孫正義氏が4年ぶりに登壇し、「アジアスーパーグリッド構想」についてスピーチした様子が、ストリーミング視聴できる。

SoftBank孫氏登壇 アジアの自然エネルギー活用法は?

FITの見直しは、自然エネルギーを最大限導入しつつ国民負担を抑制する制度変更だ。2030年の日本のエネルギーミックス(電源構成)の目標達成に向けて、各分野の自然エネは着実に導入拡大している。

自然エネ「2030年24%」本当にいけます?

2017年4月1日、FIT法の改正案が施行予定だ。改正案の柱は、長期未稼働案件の発生を防ぐための新たな制度の設立や、太陽光発電の買取価格決定への入札方式についてなどだ。FIT法改正後、太陽光発電の事業者はどうなっていくのか?

“大規模な淘汰”が太陽光発電のチャンスを創出?

SOLAR JOURNAL主催 PVビジネスセミナー『改正FIT法の正しい使い方』、9月30日(金)開催。

太陽光の今がわかる「PVビジネスセミナー」9/30開催!

固定価格買取制度が法改正となり、投資だけを目的とした業者が淘汰される時代となった。そんな中開催されたSOLAR JOURNAL主催セミナーでは、今後のビジネスに役立つ多くのヒントがあった。当日の様子をレポートする。

業界人が語る太陽光発電の20年先の未来

これからFIT認定を受けようとする事業者にはもちろん、すでに認定を受けている事業者にも大きな影響を及ぼす、新FIT法。その改正のポイントとは? 買取価格の決定方法・買取義務者の変更について。

新FITが動き出す[後編]

これからFIT認定を受けようとする事業者にはもちろん、すでに認定を受けている事業者にも大きな影響を及ぼす、新FIT法。その改正のポイントとは……。

新FITが動き出す[前編]

太陽光発電に不可欠なO&M(運用・保守管理)ビジネスが多様化する中、O&Mを展開している企業が続出している。第3回目は実際にO&Mを展開している企業を紹介する。

未来の太陽光発電のカギを握るO&M企業に注目!

総務省では、資源エネルギー庁や林野庁等と連携して自治体主導による「地域の特性を活かしたエネルギー事業導入計画」の作成支援をしている。地域力創造グループ地域政策課長の猿渡氏に聞いた。

電力小売り全面自由化で地域創生のチャンスになる?

太陽光発電協会(JPEA)は、太陽光発電の持続的な普及と関連産業の振興を目指しています。運転開始した太陽光発電システムが長期間安定的に継続していくには、しっかりとした関連産業がこれをサポートしていくことが不可欠です。

再エネ大国ドイツに学ぶ持続性

1 18 19 20 21 22

アクセスランキング

  1. 太陽光発電8設備が初の「FIT認定取り消し」 申請せずに発電事業を実施
  2. 自治体新電力が巨大都市と連携!? 「久慈地域エネルギー」の事例
  3. 日本企業が「RE100」に続々と加盟、各社のエネルギー計画は?
  4. JPEA、破損した太陽光パネルを適正処分できる企業一覧を公表
  5. 4/16(火) 次世代パワエレシンポジウム+PVビジネスセミナー 同時開催!
  6. 風車の種類は大きく2種類!? 風力発電入門講座
  7. 2019年度のFIT調達価格は14円/kWh! 前年度から2割超の大幅減額に!
  8. 「2019年問題」専用サイト開設! エネ庁が注意喚起と情報提供
  9. 重要なのは「安売り」ではない? 自治体新電力が生き残るポイントとは
  10. 【最新】2018年度、新FIT買取価格が決定! 割賦金単価も

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.28 / ¥0
2019年1月31日発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース