エネルギー費用の高騰にどう対処するべきか。電気代の値上げをどう捉えるべきなのか。複雑な状況を紐解くエネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第36回。

2023年4月の適用開始が予定されている「グリッドコード」。系統に接続するすべてのエネルギーリソースが守るべきルールだ。太陽光をはじめとする再エネ電源はもちろん、将来的には蓄電池やEVも対象になるとみられる。

クイーンのギタリスト、ブライアン・メイは、ミュージシャンであり、天体物理学博士という異色のキャリアの持ち主。そんな彼は、動物愛護運動家としてだけでなく、近年は環境活動家としても有名だ。

出力が天候などに左右される太陽光や風力といった再エネの拡大には、その変動を補う「調整力」が必要となる。その調整力を取引するのが、2021年に開設された「需給調整市場」だ。調整力や需給調整市場の果たす役割を解説する。

環境省が2020年度の温室効果ガス排出量を発表した。前年度より約5％少なく、2013年度比では約18％の削減となった。算定を始めてからもっとも少ない排出量となったが、パンデミックからの経済復興も急がれる。

ロシアによるウクライナ侵攻により、石油やガスの価格が高騰している。それにより電力価格も高騰しているが、そもそも根本的な原因があると、環境エネルギー政策研究所 所長の飯田哲也氏は語る。

静岡県熱海市で起きた土石流災害から注目が集まる、太陽光発電事業における林地開発。林地開発に関する検討会が示す設置関連ガイドラインと参考事例について、一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）の系統技術部長・田所康樹氏が解説する。

脱炭素先行地域の第1回選定結果が公表された。地域の特性を反映した26件の計画が選ばれ、脱炭素と同時に地域の課題解決も目指す。ついに地方から始まる“脱炭素ドミノ”の幕開けだ。

ロシアのウクライナ侵攻の影響で、エネルギー安全保障が見直されるようになった。クリーンで信頼性の高いエネルギーを増加させ、エネルギー自立を強化するために、太陽光発電の国内製造へ政府支援措置が大きく求められている。

FIT（Feed-in Tariff）からFIP（Feed-in Premium）へ。再生可能エネルギーの支援制度が、大きく変わり始めた。新たな制度は、太陽光発電ビジネスにどんな変化をもたらすのか？　FIP制度の仕組みを整理し、これからのビジネスモデルを考える。