シェアリングエコノミーが太陽光でも普及している。今回紹介するのは、バングラディッシュで2014年から導入されている「ソルシェア」。2030年までには、100万人による電力売買プラットフォームになる見込みだ。

オランダのスタートアップ企業が、オフグリッドの栽培システムを開発した。太陽熱を使って、農業用ハウスの冷暖房や照明などに活用できる仕組みだ。

FIT価格の低下により、「コスト削減」が叫ばれている太陽光発電。とはいえ、原子力発電は超高コスト、火力発電は環境面において有り得ない。今後、太陽光発電が主力となることは容易に想像できるのだ。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第5回（後編）。

太陽光発電システムの営業に携わる人々の間で、いま「投資診断士」が注目を集めている。太陽光発電システムが売りづらくなったといわれる状況にあって、他社との差別化をはかる新しい武器として期待されているのだ。

発電事業者の視点では、政府の掲げる2030年の目標発電コスト、目標太陽光発電の累計導入量はどちらも全く的外れ。本来なら、さらに高い目標もクリアできるはずだ。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第5回（前編）。

世界の太陽光発電の導入量は、この10年でおよそ20倍成長。一方で、O＆Mマーケットは5倍程度しか成長していない。そんな中、日本市場に目をつけたのが、再エネ事業とO&Mのサービス提供を行うヴォルタリア・ジャパンだ。

花王は4月1日、自社が所有する2つの工場屋根に太陽光発電設備を新たに導入し、2019年2月1日から運用を開始したと発表した。年間約1,900MWhの発電により、約1,100トンのCO2排出量削減を見込んでいる。

固定価格買取期間が満了する「2019年問題」。太陽光のFIT卒業組に対しては、今後どのような提案をしていくべきか？　JPEA事務局長の増川武昭氏に話を聞いた。

エクソルが、住宅用太陽光発電の常識をくつがえす。マイクロインバータを使った、これまでにないコンパクトシステムの誕生だ。

2018年に起きた「未稼働案件のルール改正」。PV事業者の戦略が問われる局面だが、モジュールメーカーのカナディアン・ソーラー・ジャパン株式会社代表の山本氏は「ルール改正をチャンスに活かしたい」と語る。