2022年、モジュール生産に新規参入した世界有数の多結晶シリコン太陽電池セルのサプライヤーであるTongwei。安定したサプライチェーンを基盤に、よりよいサービスとサポートを追求し続ける同社の新商品に迫る。

ジンコソーラージャパンは創立10周年を迎えた。国内出荷量4年連続トップの同社は、高効率なN型モジュール「Tiger Neo」シリーズと蓄電システムを組み合わせ、脱炭素化や電気料金の高騰を解決するソリューションを深化させる。

沖縄電力は、硫黄島と南鳥島に太陽光発電、蓄電池、EV、省エネ機器などを導入し、CO2排出削減とレジリエンス強化を目指す環境省の実証事業に取り組む。系統連系のない離島におけるエネルギー機器の効率的な運用を目指し、設計や輸送、データ分析などを行う。

2023年度のFIT／FIP制度（事業用太陽光）には、屋根設置区分が新設されるという大きな変更点がある。それに加えて、FIT／FIPを単一の入札枠で競争することや、FIP入札の対象範囲が拡大されることなども押さえておきたい。

太陽光発電用の絶縁トランス(変圧器)など、各種変圧器の製造で知られる鶴田電機。6 月より運用を開始する新工場は、屋根上の太陽光と蓄電システムにより完全自家消費を実現する。 蓄電池の選定において重視したことは何だったのか? 代表取締役社長の鶴田潤氏に聞いた。

台湾の「moai green power」が、シンプル設計で格安な産業用蓄電システムを日本市場に進出！今後5年で国内シェア10％を目指す。

世界最大の太陽光パネルメーカー、ロンジは日本の太陽光発電市場をどう読んでいるのか？ そして、これからの日本での戦略は？ アジアパシフィック地域チーフの張小可氏と日本法人代表の南洋氏に、その想いを聞いた。

産業用太陽光の自家消費ニーズが高まりをみせるなか、パワーコンディショナを軸とするファーウェイの自家消費ソリューションが注目を集めている。その理由は、どこにあるのか？そこから分かる、これからの自家消費型太陽光発電システムに欠かせない要件とは？

このほど公表された太陽光第15回入札（2022年度第4回）によると、FIT／FIPともに落札量量が募集容量を下回り、加重平均落札価格は低下した。太陽光第14回入札の結果とともに振り返る。

デロイトトーマツグループは、発電事業者などが売買を検討している太陽光発電所や再エネ電力をインターネットで検索できるプラットフォームの提供を3月23日から開始する。太陽光発電所のセカンダリー市場の活性化や適切な所有者への移管、需要家の再エネ調達を支援したいとしている。