新しい『エネルギー基本計画』において、再生可能エネルギーは主力電源と位置づけられることに。コスト競争力を高めるためには初期費用の低減が課題だ。JPEAは官民一体となった取り組みを4つのカテゴリーに整理したという。事務局長増川氏に話を伺った。

太陽光パネルのコストが下がるにつれて、周辺機器にもコスト低減が求められるようになる。注目のパワコンメーカーABB株式会社の佐藤誠記氏に、今後の展望を聞いた。

農業を営みながら発電事業を行い、作物の販売収入に売電収入を加えることで農業経営が改善される「営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）」。5月15日、農林水産省が、担い手の所得向上や荒廃農地の解消につながる取組みを後押ししていきたいという考えから、制度の見直しと促進策を発表した。

太陽光発電所や水田でのソーラーシェアリングなど、あらゆる用地に対応可能な「浮沈防止BASE」。既存の杭に取り付けるだけで、軟弱な地盤でも強力な支持力を実現できる、特許技術活用のメリットとは？

近年、企業の事務所や自社工場において再生可能エネルギーを取り入れる動きが目立っている。2018年4月17日、株式会社日本ベネックスと住友商事株式会社は、日本ベネックス本社工場において「みらいの工場」プロジェクトを本格始動することを発表した。

最新のソーラー事情で世界を変える！　スウェーデンのキラキラ輝く大きな卵。地域住民や観光客たちが集うこのスペースの活用法って？　卵の中身はどうなっているの？　気になる情報を写真付きでご紹介！

今年で第4回目となる「ソーラーアセットマネジメントアジア」が、2018年5月24日(木)・25日(金)、東京コンファレンスセンター・有明で開催される。日本で唯一の太陽光発電所のO&M・アセットマネジメントに特化したカンファレンス。ソーラージャーナル読者には割引特典も！

再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、第9回目となる「PVビジネスセミナー」を2018年4月11日（水）、都内のホテルにて開催。ポストFIT時代を勝ち抜く、太陽光ビジネスの新トレンドとは？

愛知県に本社を構え、日本全国でO&Mサービスを提供する株式会社エネテク。同社は現在、TAOKE株式会社が提供する 「SmartPV」を採用し、発電所管理の低コスト化を進めているという。エネテク関東支社に伺い、その理由を聞いた。

この10年でASEANの主要5ヶ国であるインドネシア、フィリピン、マレーシア、タイ、ベトナムは 飛躍的な経済成長を遂げた。それに続くように、太陽光発電市場も急拡大しようとしている。 大きなポテンシャルを秘める東南アジア。各国のPV政策とトレンドを見ていこう。今回は、ベトナムをご紹介！