太陽光発電所をパワーアップさせるソリューションとして導入が広がる「ストリングオプティマイザ」。2019年1月、ハワイのカウアイ島に同製品を活用した巨大な蓄電システムが誕生した。

太陽光発電と農業の未来を拓く技術として、注目を集める「ソーラーシェアリング」。今回、その発案特許者である長島彬さんを招いての講演会が、2/25（月）に開催決定！　参加申し込みはコチラから！

太陽光発電協会（JPEA）と日本電機工業会（JEMA）が、1月31日に説明会を実施。1月28日に消費者庁が公表した「住宅用太陽光の火災等事故の原因調査」のまとめを受け、業界団体としての見解を述べた。「太陽電池モジュールまたはケーブルから発生した火災事故等」の発生率は100万件に1件程度だという。

太陽光発電協会（JPEA）の新春交流会が盛り上がった。産業界・官界・政界それぞれのキーパーソンが挨拶に立ち、2019年の太陽光発電を展望した。主力電源化に向けて、どんな年になっていくのか──JPEA 新春交流会に、その答えを探る。

太陽光発電のセカンダリー取引の活発化に向け、ますます重要視されるO&M。そんな中、新たに「ドローンによるパネル検査」が加わったO&Mパッケージが登場！ サーモグラフィカメラで発電ロスの発生をすばやく検知し、メンテナンスが必要な箇所を洗い出す仕組みだ。

太陽光発電が自家消費時代へ突入している今、日本の太陽光発電システムは他国に比べて遅れをとっているという。太陽光発電設備の施工を行う、株式会社エコライフ・インターナショナルCEOの井手錠氏は「これからは海外にも目を向けるべき」と語る。

太陽光発電設備付きの「コンテナ型低温貯蔵庫」がケニアで開発中！　電力インフラの乏しい農村部において、鮮度管理や食料廃棄量削減などの効果が期待されている。

IEAは、2018～2023年までの6年間に、世界で計575GWの太陽光発電システムが新規導入されると予測している。そのうち、日本をはじめ太陽光発電が盛んな中国、アメリカ、インドなどの導入量予測は？

影のかかる土地や起伏のある場所に発電所を建設する際、パネルごとに発電量が異なることがネックとなり、ポテンシャルを最大化できない場合がある。オプティマイザやマキシマイザなどの「次世代パワエレ」なら、その状況を打開できる。

消費者庁の消費者安全調査委員会が、住宅用太陽光発電の火災事故の調査結果を公表。屋根に延焼して重大な事故につながる危険性がある案件が10万件以上あることを指摘し、適切なO&M（保守点検）を実施するよう呼びかけている。