新見ソーラーカンパニーは、使用済み太陽光パネルを熱分解し、高純度のマテリアルリサイクルをCO2排出ゼロで実現する独自の装置を開発している。パネルの大量廃棄時代が目前に迫る今、この新技術に各所から期待が寄せられている。

ロシア・ウクライナ危機、為替の激変など、風雲急を告げる太陽光発電市場。モジュールメーカー、パワコン・蓄電池メーカー、商社・EPC、新電力、各トップランナーは今の状況をどう捉え、未来に何を見据えるのか？　ライセンエネルギー上地康文氏のファシリテーションにより緊急座談会が実現した。

全国各地で再生可能エネルギーの導入が進むなか、太陽光パネルの新たな適地を探す取り組みが進められている。今年11月、大阪府と長野県の農業用ため池にメガソーラーを設置するプロジェクトが相次いで公表された。障害物が少ない水上で効率的に電気を発生するとともに、事業者がため池の維持管理を行い、農業用水の安定確保を目指す取り組みが注目を集めている。

築50年を超えた鉄筋コンクリートのビルを、新築同然に再生する建築手法「リファイニング」。マイナス資産をプラス資産に変えるその取り組みにおいて、いま蓄電システムが、さらなる資産価値向上と地域貢献の柱になろうとしている。10月27日、前日に竣工したばかりの建物を訪ねた。

脱炭素化の要請が高まり、太陽光をはじめ再生可能エネルギーの導入が急がれている。しかし、発電所の開発にあたって適地の選定に苦慮する事業者も多いと聞く。果たして、日本にはどれくらいの再エネの導入ポテンシャルがあるのか？ 環境省の資料から読み解く。

世界をリードする太陽光パネルメーカー「LONGi」から、新型モジュールが11月登場！ 11月2日（水）の中国本土発表にあわせて、日本でも同時公開が決定！ お披露目となる発表会イベントは、11月2日（水）の東京開催を皮切りに、大阪、仙台、福岡と全国4会場で開催。

大和ハウスが、オンサイトPPAによる太陽光導入を強化する。10月から新築の商業・事業施設すべてに太陽光導入の提案を行うという。2026年度までの5ヶ年を対象とした中期経営計画では、オンサイトPPAに700億円を投資するとしている。

トヨタ自動車がついに、家庭用蓄電池システムを発売した。最大の特色は「住宅とクルマとの連携」だ。災害などの停電時には、電動車から住宅へ電力を供給できる全負荷型のバックアップ電源としても役立つ。

住宅の脱炭素化に欠かせない太陽光発電システム。国内では今、どれくらい普及しているのだろうか。また、さらなる導入の拡大を成功させるためのヒントとは何か。その答えを見つけるために、住宅用太陽光発電システムの搭載率にスポットを当てる。

ジンコソーラーの太陽光モジュールは、2022年上半期の出荷量で世界No.1。売上を牽引するのは、N型TOPCon技術のフラッグシップモデル「Tiger Neo」だ。産業用蓄電池を含む全方位的な分散型エネルギーソリューション戦略について、ジンコソーラージャパンの孫威威社長に聞いた。