太陽光発電の新規導入では、まず自家消費を考えるのが当たり前になってきた。低圧の太陽光発電なら、なおさらだ。なぜ、自家消費型太陽光なのか。そのメリットは、どこにあるのか。トレンドを探る。

2021年度に入り、出力制御に関する動きがあわただしくなってきた。九州電力送配電株式会社は「30日ルール」と「指定ルール」の対象事業者の運用方法を大きく見直した。一方、北海道電力ネットワーク株式会社は、いよいよ出力制御の実施が秒読みの段階だ。

環境省は「オフサイトコーポレートPPAによる太陽光発電供給モデル創出事業｣の公募について発表した。交付額の上限は1億5000万円だ。応募の際には、この事業での「オフサイトコーポレートPPA」の定義や要件に注意したい。

2050年カーボンニュートラルを実現するためにこれからの10年、何をすべきか――。一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）事務局長の鈴木聡氏に伺った。

2021年春の大型連休中、東北エリアの需要に対する再エネ発電比率は一時87.7％となった。東北電力送配電ネットワーク株式会社は火力発電やエリア外送電などによって、再エネの出力制御をせずに需給バランスを維持した。

クラウド型施工管理サービスでは日本ナンバーワンのシェアを誇る「ANDPAD」が満を持して太陽光発電業界に参入した。写真も図面も工程表もスマホ上で一元管理できる便利さが業界を変革させる一手となる。

ビル１棟を建てると、多くのエネルギーを費やすこととなる。そして、そのビルで人々が経済活動を行うことになれば、日々電力を消費する。ノルウェーの最新ビルでは、従来のように地球に負荷がかからないよう、消費電力を上回るエネルギーを作り出している。

モジュールの効率と柔軟性の双方を向上させる「MWTバックコンタクト技術」が注目されている。トレンドの薄型化に対応するデザイン性の高さだけでなく、既存のPERC技術とも組み合わせが可能な新技術だ。

パネルの経年劣化など、運転開始以後の発電量低下が避けられない太陽光発電所。FIT施行からまもなく丸9年を迎える今、発電所の能力を高める「リパワリング」が注目を浴びている。

2012年7月の固定価格買取制度（FIT）施行から、8年強が経った。2013年以降に急増した太陽光発電所においては、まもなく運転開始から10年目を迎えることになる。10年目を迎える前に、パワコンのリプレースについて知っておきたい。