住宅・商業用が狙い目？ 太陽光発電ビジネスはIoT化で社会貢献

2018/07/06

昨年、日本向けに500MW以上の太陽光パネルを出荷したトリナ・ソーラー。代表取締役社長の陳氏に、今後の目標についてお話を聞いた。自然エネルギーを活かしたスマートな社会づくりを目指す。

住宅用・商業用ルーフが
今後の主力に

日本には設備認定を受けた案件が、1MW以上のものだけでも約25GWあります。これを5年間で工事完了までもっていくとすると、年間5GWのボリュームとなります。安定した良いマーケットです。トリナは昨年、日本向けに500MW以上のモジュールを出荷していますが、まだまだ成長できる余地があると考えています。将来的なマーケットとしては、住宅用ルーフ、商業用ルーフが大きくなっていくでしょう。

現在、ルーフ向けの製品は出荷量の10％程度ですが、今後はその比率を高めていく方針です。新製品・ソリューションに関しては、昨年は景観条例に配慮した単結晶ブラックモジュールや両面発電ガラスモジュールを発表し、今年は両面ガラスモジュールとフロートシステムをパッケージにした水上設置用のソリューション「トリナプロ」を発表しました。これからも、次世代マーケットを見据えた新製品、新しいソリューションをどんどん出してまいります。

私たちの取り組みは、モジュールだけに留まりません。発電所開発、O＆M、蓄電部門は既にビジネス展開していますが、今後は「エネルギーのIoT」のトータルソリューションの提供を通して、自然エネルギーを活かしたスマートな社会づくりに貢献していければ幸いです。

トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社
代表取締役社長

陳曄氏

取材・文／廣町公則、大根田康介

『SOLAR JOURNAL』vol.25より転載