2035年度やそれ以降を見据え、電源構成や脱炭素目標、再生可能エネルギーや原子力の利用方針を定める第７次エネルギー基本計画の策定作業が進められています。いま注目のコーポレートPPAの先進事例や、国内外で開発された最新テクノロジー、蓄電池を活用した新たなビジネスモデルを紹介します。国や地方自治体の政策動向に詳しい専門家や、業界をリードする事業者を登壇者としてお迎えし、皆様と一緒に考えるセミナーを予定しております。

2024年4月23日に開催された「PVビジネスセミナー」。2024年の市場動向、そしてPPAと蓄電地の最適解モデルをテーマとした今回は、過去最多となる638人が参加、関心の高さがうかがえた。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新春号、発行！ 4月1日に施行された「改正再エネ特措法」について、FIT／FIP価格の最新版とともに特集。このほか、長期脱炭素電源オークション、愛知県新城市の現地リポート、トップランナー企業へのインタビューなどをお届け。電子版、配信中！

正しい盗難対策、されていますか？　太陽光発電所の盗難に特化した無料オンラインセミナーを 5 /28（火）に開催します。専門家として、損保ジャパン、ウイリスジャパンサービス、アルソック（ALSOK）、JUWI自然電力オペレーションが盗難に対する考え方を伝授！ 1時間弱で重要ポイントが身につく貴重な機会です。是非この機会にご参加ください。

日本初開催で注目を浴びたフォーミュラE「2024 Tokyo EPrix」。東京ビッグサイト周辺に設けられたコースを予選、決勝と11チームが争った。電気自動車という点から、サステナビリティにも注目してみよう。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新冬号、発行！ 地域共生の成功モデルとして、全国最優秀賞に輝いた熊本県球磨村を大特集。このほか、各地で相次ぐ金属ケーブルの盗難の背景、電池産業の復活を目指す国の蓄電池産業戦略、出力制御対策パッケージなどを特集。

地元や市民に対するカーボンニュートラルの旗振り役は一義的に自治体であるが、住民の脱炭素意識が思うように上がらないことが悩みとして浮かび上がってきた。今回のコラムでは、実現の重要なカギである市民の脱炭素について取り上げたい。

日本のモノづくりを支える製造業企業のDX化、脱炭素化の最新情報を発信するフリーマガジン「FACTORY JOURNAL」が1月16日に創刊しました。電子版では、業務改善や生産性の向上につながる情報を、より早く発信いたします。

第1特集では、新たに導入される発電側課金や脱炭素オークションなどの注目の制度を徹底解説！ 第2特集では、太陽光パネルの増設・更新を促進する新たな制度を詳報。そのほか、今年4月に大規模建築物を新築する際に、再エネ設備の導入を義務化した群馬県の取り組みを紹介。

「太陽光義務化元年」と呼ばれる2023年。いま業界内で大注目を集めるコーポレートPPAや、導入される発電側課金の仕組み、蓄電池導入の先進事例などの最新の業界動向について徹底解説！豪華登壇者をお迎えし今後のビジネスチャンスを読み解きます。2023年再エネビジネス成功へ道筋を一緒に考えてみませんか？