太陽光発電の導入拡大に向けて、絶対に欠かせない要件である地域との共生。太陽光発電協会（JPEA）は、地域に貢献し、地域から望まれ、他の模範ともなる太陽光発電の普及拡大に資する取組・事業とそれを支えている方々を表彰する「ソーラーウィーク大賞」を創設し、大賞・優秀賞・特別賞を発表した。

世界のテック企業が集積するシリコンバレー。脱炭素の最先端を追って、シリコンバレーを訪れた筆者が感じたままにレポートする。

エネルギー費の高騰はここにきてやっと一段落したように見える。振り返れば、この高値が引き起こした前向きなリアクションに、世界的な太陽光発電の急拡大があった。さらに、特に欧州では、ロシアからの化石燃料でカバーしていた熱需要を再エネ熱の利用へと転換する動きが加速化されている。

暑い！梅雨明け前のはずなのに、首都圏でも40度近い気温が続く（7月中旬時点）。一方、線状降水帯が、九州から北陸、東北と断続的に襲う。世界に目を向けると、7月初旬には『史上最も暑い一週間』が記録された。欧州、中国などいたるところで、軽く40℃を超える熱波と豪雨が続く。

4月15日の24時ちょうど、ドイツで稼働していた最後の3つの原子力発電所からの電力が系統から切り離された。ドイツの脱原発が完成した瞬間である。

2023年は、脱炭素の流れがさらに加速する1年となる。しかし、太陽光発電などの発電には、時間や費用といった様々な課題が待ち受けている。そんな中、EVのバッテリー利用が注目を浴び始めている。EV拡大をどう実現するか、それが今後の日本の鍵となっていくだろう。エネルギージャーナリスト・北村和也氏の連載コラム第45回。

11月1日、脱炭素先行地域に新たに20地域が加えられることが発表された。二回目となる今回の選定では、2022年4月26日に発表された第一回の選定と比べ、基準が変更されていると北村氏は言う。今後、各地域の活性化にとって重要な役割を持つ脱炭素先行地域について紐解く。エネルギージャーナリスト・北村和也氏の連載コラム第42回。

新見ソーラーカンパニーは、使用済み太陽光パネルを熱分解し、高純度のマテリアルリサイクルをCO2排出ゼロで実現する独自の装置を開発している。パネルの大量廃棄時代が目前に迫る今、この新技術に各所から期待が寄せられている。

全国各地で再生可能エネルギーの導入が進むなか、太陽光パネルの新たな適地を探す取り組みが進められている。今年11月、大阪府と長野県の農業用ため池にメガソーラーを設置するプロジェクトが相次いで公表された。障害物が少ない水上で効率的に電気を発生するとともに、事業者がため池の維持管理を行い、農業用水の安定確保を目指す取り組みが注目を集めている。

去年11月の銀行法等改正をうけて、全国各地の地方銀行が再エネ事業に参入している。八十二銀行（長野市）は10月、再エネ電力を開発する子会社を設立した。北陸銀行（富山市）は、来年夏頃に専用のメガソーラーから地銀としては国内最大規模の電力供給を開始する方針。両行は新たな分野に参入し、地域経済の持続的な発展と脱炭素化の推進を目指す。