編集部からのお知らせ

日本の余剰電力買取価格制度は国レベルで定められ、価格も全国一律である。一方、米国では、ネットメータリングと呼ばれる制度が州レベルで定められており、価格は電源構成や太陽光発電普及に対しての州政府、地域電力会社の入れ込み度によって大きく異なる。

SOLAR JOURNAL主催 PVビジネスセミナー『改正FIT開始直後スペシャル』、2017年4月26日(水)開催。

太陽光は21円。2MW以上は入札対象に！ 陸上風力は、今後3年間、毎年1円ずつ下落！ 中小水力と木質バイオマスには、規模に応じたカテゴリーを新設。風力と地熱では、リプレース（設備更新）の買取価格を設定。2017年度のFIT価格案を速報する。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及加速事業に、今秋新たに100億円の予算がつけられた。国主導のこの事業の波に乗り遅れないために、各メーカーはどのように対応しているのか。その最前線に迫る！

日本にある豊かな森林資源を、有効的に活用しようとする取り組みに期待が高まっている。森林資源はどのようにエネルギーとして活用されるのか？木質バイオマスエネルギーを進める理由とは何か？農林水産省の玉置 賢氏に伺った。

コスタリカは自然エネルギー100％達成に向け、着実に自然エネルギー開発を進めており、去年実績で99％と達成目前だ。2021年を達成目標としていたので、数年前倒しでの達成が確実視されている。

電力小売全面自由化がスタートして、半年が過ぎた。小売電気事業者の登録件数は、事前登録受付開始から1年余りの間に350社にも達している。しかし、大きな地域差があるのも事実だ。今回は、電力小売自由化の実情を紹介する。

日々進化し続ける空飛ぶ無人機「ドローン」。今まで撮影出来なかった場所からの映像撮影やコンサートでのパフォーマンスなど、様々な場面で活用されるようになっている。これから先、より身近により私たちの生活に馴染む日が来るのも、そう遠くはないようだ。

ドイツをはじめとするヨーロッパ諸国と違い、独自の発展を遂げてきたアメリカのソーラー発電市場。今回は、アメリカで注目度が高まっているソーラーガーデンについて。

再エネの過去、現在、そして未来をエネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解く人気コラム。今回は「ドイツのエネルギー貯蔵のいま」に迫る。