住宅への太陽光発電導入をサポートする『SOLAR JOURNAL 住宅号 2026』 発行のお知らせ

特集 1
「停電の夏」から「GX ZEH元年」へ

2026年、住宅用太陽光と蓄電池の提案は次の段階に入った。FITには初期投資を支える二段階の買取価格が導入され、PPAやリースなど設備を所有しない導入手法も普及してきている。2027年4月には新たなZEH定義「GX ZEH」の適用が始まる。そして相次いだ停電は、非常時に電気を確保できることの価値を改めて示した。蓄電池はもはや「あれば安心」のオプションではなく、太陽光とセットで備えるべき設備になりつつある。

取材・文／廣町公則

特集 2
VPPは商機となるか

街を丸ごと発電施設と考え、再エネ電力を有効活用し、電気代の削減やポイント還元といった利点を生み出すVPP（Virtual Power Plant）本特集ではVPPの仕組みから、東京ガス・ハンファ・auライフ&エネルギー・Looopの最新VPP戦略まで一挙紹介する

注目企業

● ハンファジャパン
電気を資産に変える提案力を工務店の武器に！
ハンファジャパン「ENERICH」の正体

● GoodWe Japan
エネルギーのプロが自邸で確かめた
GoodWe住宅用ソリューションの魅力

※本誌は11/5発行のSOLAR JOURNAL 59と同梱しお送りいたします。