近年、企業の事務所や自社工場において再生可能エネルギーを取り入れる動きが目立っている。2018年4月17日、株式会社日本ベネックスと住友商事株式会社は、日本ベネックス本社工場において「みらいの工場」プロジェクトを本格始動することを発表した。

再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、第9回目となる「PVビジネスセミナー」を2018年4月11日（水）、都内のホテルにて開催。ポストFIT時代を勝ち抜く、太陽光ビジネスの新トレンドとは？

愛知県に本社を構え、日本全国でO&Mサービスを提供する株式会社エネテク。同社は現在、TAOKE株式会社が提供する 「SmartPV」を採用し、発電所管理の低コスト化を進めているという。エネテク関東支社に伺い、その理由を聞いた。

日本では、低圧案件が大勢を占めるようになるといわれている。そんな中、日本はまだ魅力ある市場だというメテオコントロールジャパンの代表取締役・山時氏が語る、これからの太陽光発電市場で重要になることとは？

太陽光発電の世界的な第三者機関であるドイツの「EuPD Research社」。同社が毎年実施する、太陽光発電の施工企業を対象とした満足度調査がある。ハンファQセルズは、トップモジュールメーカーに選定され 、“TOP BRAND PV Europe 2018“を5年連続で獲得した。

スイスを拠点とするブロックチェーンスタートアップ企業のEnvionが、仮想通貨の「採掘（マイニング）」において、再生エネルギーを活用してコンピューター処理を行う『マイニング用データセンター』を開発した。

経済産業省は、平成28年から平成32年までの5年間にわたり、VPP（バーチャルパワープラント）の制御技術の確立等を目指した「バーチャルパワープラント構築実証事業」を実施している。今後、需要拡大が期待される蓄電池市場に対応する交直変換装置が発売された。

山梨県北杜市では、太陽光発電の無秩序な設置を巡って議論が巻き起こっている。市、事業者、住民とそれぞれの立場や意見がある中で、地域にも認められる太陽光発電所にするためにはどうしたらいいのか。設置方法の再検討委員会のメンバーである東京大学教養学部客員准教授の松本真由美氏に、北杜市の現状を聞いた。

業界最大手の気象情報会社、株式会社ウェザーニューズは、一般的な太陽光発電量予測の精度を大きく向上させた最新の太陽光発電量予測サービスの販売を開始した。従来のものとはどのように違うのかをご紹介しよう。

新電力と太陽光発電のLooopが、このほど新たに「真夏の節電キャンペーン」と「自家消費型ソーラー」を発表した。いずれも、これからのエネルギー消費のあり方を積極的な変えていこうとするもの。同社の提案に市場がどう応えるか、注目されるところだ。