「USA連載」の検索結果

米国が「脱炭素」に向けて大きく舵を切り出した。バイデン新政権は2兆ドル強の大規模インフラ投資計画を発表、さらに米国エネルギー省(DOE)も太陽光発電コスト削減に向け2030年までキロワット時当たり2セントという目標を設定した。

バイデン新政権の大規模インフラ投資計画|脱炭素への近道は「ソーラー」?

今年3月には風力と太陽光発電が米国総発電量の10%以上を充たすという快挙を遂げた米国。化石燃料支持のトランプ政権下でも、確実に再エネへの転換は行われている。そのカギを握るのは、連邦政府ではなく州政府だという。

2040年、CO2排出車の販売が終わる!? 米国の覚悟

日本の余剰電力買取価格制度は国レベルで定められ、価格も全国一律である。一方、米国では、ネットメータリングと呼ばれる制度が州レベルで定められており、価格は電源構成や太陽光発電普及に対しての州政府、地域電力会社の入れ込み度によって大きく異なる。

米国太陽光市場は転換期へ ネットメータリング制度の今

ドイツをはじめとするヨーロッパ諸国と違い、独自の発展を遂げてきたアメリカのソーラー発電市場。今回は、アメリカで注目度が高まっているソーラーガーデンについて。

“モジュール単位”で購入して自家消費を楽しもう!

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. いつまで続けるのか、ガソリン補助という愚策
  2. 太陽光発電 市町村の約4割でトラブルが発生、2割近くで未解決
  3. 【 参加受付中!】2024年7月25日(木)「第30回PVビジネスセミナー」
  4. 新たな蓄電池ビジネスの急拡大! 再エネ3倍増を踏まえた政策が必要
  5. 太陽光発電所 銅線ケーブルの盗難被害が相次ぐ 銅の価格上昇が背景に
  6. 【FIPの進化形】時代はFIP移行+蓄電池へ! 新たなビジネスモデルを探る
  7. 【PVビジネスセミナーレポート】Non-FIT時代にどう対応? PPAと蓄電池ビジネス最前線...
  8. 太陽光パネルの増設・更新を促進! 2024年度にルール見直し
  9. 脱原発完遂のドイツの電源構成、どうなるエネルギー費の再高騰リスク?
  10. 専門家に聞いた! 日本に「垂直ソーラー」が必要な理由とは?
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.49 | ¥0
2024/04/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ