注目キーワード

「USA連載」の検索結果

米国が「脱炭素」に向けて大きく舵を切り出した。バイデン新政権は2兆ドル強の大規模インフラ投資計画を発表、さらに米国エネルギー省(DOE)も太陽光発電コスト削減に向け2030年までキロワット時当たり2セントという目標を設定した。

バイデン新政権の大規模インフラ投資計画|脱炭素への近道は「ソーラー」?

今年3月には風力と太陽光発電が米国総発電量の10%以上を充たすという快挙を遂げた米国。化石燃料支持のトランプ政権下でも、確実に再エネへの転換は行われている。そのカギを握るのは、連邦政府ではなく州政府だという。

2040年、CO2排出車の販売が終わる!? 米国の覚悟

日本の余剰電力買取価格制度は国レベルで定められ、価格も全国一律である。一方、米国では、ネットメータリングと呼ばれる制度が州レベルで定められており、価格は電源構成や太陽光発電普及に対しての州政府、地域電力会社の入れ込み度によって大きく異なる。

米国太陽光市場は転換期へ ネットメータリング制度の今

ドイツをはじめとするヨーロッパ諸国と違い、独自の発展を遂げてきたアメリカのソーラー発電市場。今回は、アメリカで注目度が高まっているソーラーガーデンについて。

“モジュール単位”で購入して自家消費を楽しもう!

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 10月27日(水)無料開催! DX化・新時代の経営戦略と社内システムとは?
  2. 「ノンファーム型接続」とは? 再エネ拡大のカギ握る送電ルール見直し
  3. 自家消費の次なる手段「自己託送」のメリット・デメリット
  4. 自分の電気で自宅で過ごそう! 我が家で自家消費をするための準備は?
  5. 日本唯一の卸電力取引所「JEPX」とは? 取引価格はどう決まる?
  6. カーボンニュートラル宣言から10ヶ月「なぜ脱炭素が必要なのか」原点に戻って考える...
  7. なぜ日本で洋上風力が広まらないのか? 参入における2つの障壁とは
  8. 養殖マグロで発電!? 小学生のエネルギー戦略が凄い!
  9. 太陽光発電、導入量米国No.1! カリフォルニア州の注目制度、CSIとは
  10. これが日本最大の風力発電所だ!出力80MW/年間発電量1億5000万kWh

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.38 | ¥0
2021/7/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース