太陽電池モジュールの総出荷量が13四半期ぶりにプラス、JPEA発表

国内出荷量が下げ止まり
外国企業の比率が高まる

太陽光発電協会（JPEA）が、国内の2018年度第1四半期（4～6月）の太陽電池出荷量を調査し、結果を発表した。太陽電池モジュールの総出荷量は1,378MWで、前年同期比103%となり、わずかながら上向いた。総出荷量が四半期ベースでプラスに転じたのは、2014年度第4四半期以来、実に13四半期ぶりのことだ。

出典：太陽光発電協会（JPEA）

モジュールの国内出荷量は、1,257MWで前年同期比99%と、ほぼ横ばい。これまでは3四半期連続で前年同期比2ケタ減が続いていただけに、ようやく下げ止まったといえる。海外出荷量は121MWで、前年同期比173%と大幅に増加した。

モジュール総出荷量のうち、日本企業は768MWで前年同期比100%だったが、外国企業は610MWで前年同期比108%。日本企業と外国企業の比率は、56対44となった。

外国企業と日本企業
明暗が分かれる

国内出荷量を用途別に詳しく見てみると、全体の8割を占める非住宅用が1,020MWで、前年同期比101%。このうち発電事業用が721MWで、前年同期比105%だった。

出典：太陽光発電協会（JPEA）

また、外国企業は住宅用・発電事業用・一般事業用のすべてで前年同期比を上回っているが、日本企業はすべて前年同期比を下回っており、明暗が分かれる結果となっている。

なお、今回の調査対象企業は、以下の通り。35社に調査協力の依頼をし、32社から回答を得たという。

調査対象企業（50音順）
旭硝子、Upsolar Japan、REC Solar Japan、イソフォトンジャパン、イワテック、インリー・グリーンエナジージャパン、ウエストホールディングス、エクソル、エスパワー、LS産電、カナディアン・ソーラー・ジャパン、カネカ、京セラ、クリーンベンチャー21、サンパワージャパン、サニックス、サンテックパワージャパン、JA、ソーラー・ジャパン、シャープ、鈴与マタイ、ソーラーフロンティア、WWB、長州産業、東芝、トップ・ランナー、ネクストエナジー・アンド・リソース、ノーリツ、パナソニック、ハンファQセルズジャパン、日立アプライアンス、三菱電機、明成商会、リープトンエナジー、LIXIL、Looop

DATA

太陽光発電協会（JPEA）