編集部からのお知らせ

【2022春スマートエネルギーWeek】3/16~18@東京ビッグサイトで開催!

脱炭素化の達成に向けて、再エネのさらなる活用が求められている。3月に開催される「スマートエネルギーWeek 春 2022」には、再エネ普及を加速させるソリューションが一堂に集結。東京ビッグサイトで2022年のビジネスヒントを手に入れよう!

ビジネス成功のヒントを掴む
充実のセミナーもチェック!

2021より年3回の開催となった世界最大級の新エネルギー関連展示会「スマートエネルギーWeek」。COP26を経て、気候危機の回避に向けて世界が加速する中、3月16日から3日間にわたって開催される「〜春2022」では、再エネの拡大につながるソリューションや情報が東京ビッグサイトに集結する。

普及が本格化してきた自家消費やPPAについて、多数の企業が新たなサービスをお披露目。太陽光発電の拡大を後押しする。

全200講演が用意されたセミナーでは、「再エネタスクフォース」や「ポストFITの太陽光」、「LCOEの極小化」といった聴き逃がせないトピックが多数。「脱炭素経営EXPO」では、再エネ導入を考えている需要家に向けたソリューションが勢揃いする。

出展社による製品・技術セミナーでは、各社のソリューションについて、より詳しい解説を聞くことができる。

今年の春も、スマートエネルギーWeekでビジネスヒントを手に入れよう!

注目ブースをご紹介!

ソーラージャーナルでは、スマートエネルギーWeekの注目出展企業について詳しく知ることができる記事を配信中! 来場前に、気になる企業の記事を確認してみよう。

»GoodWe Japan«

»ジンコソーラージャパン«

»ルクサーソーラー«

»ファーウェイ・ジャパン«

»SunBrush Japan«

»トライデント・フレームワークス«

»ソーラーエッジテクノロジージャパン«

»丸八土建«

自家消費・PPAの関連
ソリューションをチェック!

非FITの太陽光発電として本格化する自家消費・PPAについて、最新のソリューションが勢揃い。
コーポレートPPA(フィジカル/バーチャル)
/エコスタイル

フィジカルコーポレートPPAは発電事業者が需要家に「電力」と「環境価値(証書)」をセットで供給。バーチャルコーポレートPPAは、需要家は小売電気事業者と契約した価格で電力を調達し、発電した電力と同等の環境価値を得られる。

バーチャルコーポレートPPA
/シナネン

非FIT太陽光発電所から直接電力を調達し、お客様に電力と環境価値を供給する新たな事業スキームです。 長期契約により卸電力市場に左右されず安定した再エネ電源の調達が可能になります。

オンサイトPPAシステム
/リープトンエナジー

モジュールメーカーのリープトンエナジーが始める新しいオンサイトPPAサービス「RE:ピート」は、初期投資ゼロで太陽光発電を始める事ができるサービス。

産業向けソーラーカーポート
TM2 Dulight〈ティーエムツーデュライト〉
/ネクストエナジー・アンド・リソース

製品コストおよび施工コストを極力低減させ、事業性を重視した駐車場向けのソーラーカーポート。

全200講演!
業界トップによるセミナーをチェック!

再エネ政策の方向性や業界全体のトレンド、事業性UPのポイントなど、聴き逃がせない講演が多数。

太陽光発電の導入拡大に向けて

経済産業省 資源エネルギー庁 新エネルギー課
課長補佐


田村 富昭


太陽光発電が長期安定的な主力電源となっていくためには、地域共生など多くの課題を解決しなければならない。これらを踏まえた我が国のエネルギー政策の現状と今後の展望について講演。
 
自然エネルギーの規制改革:再エネタスクフォースの活動

公益財団法人 自然エネルギー財団
事業局長


大林 ミカ


エネルギー転換を実現するには、安価な自然エネルギーを大量に導入する必要がある。一方で、日本ではさまざまな規制が自然エネルギーの拡大を阻み、高コスト構造を生んでいる。省庁間にまたがる規制を一つずつ改革し、自然エネルギーが最優先される市場を作る必要がある。
 
ポストFIT時代における太陽光発電ビジネスの展望

一般社団法人 再生可能エネルギー長期安定電源推進協会
代表理事 会長


眞邉 勝仁


FIP制度が開始される一方、非FIT電源への関心も高まり、市場統合の流れが加速していく中で、2030年の温室効果ガス削減目標達成に向け拡大が期待される太陽光発電ビジネスの今後の可能性を展望する。
 
LCOEを極小化するアセットマネジメント

オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社 
副社長 兼 戦略責任者


百合田 和久


アセットマネジメント体制本格化3年で、実質運営コスト・ゼロ円化を達成したオリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社がFIT案件、Non-Fit案件へのLCOE低減に向けた具体事例、展望を共有する。

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