緑化／白色／防草の3工法で太陽光発電所の“地盤”を強化！

2022/03/01

三重県で法面工事を中心に地元のインフラを支えてきた、1961年設立の丸八土建。太陽光発電所が原因の土砂災害などが多発する中、同社の「ポリソイル緑化工」が、その高い土壌侵食防止効果と経済性で注目されている。

発電所の緑化で土壌安定
雑草が伸び過ぎない工夫

近年、日本各地で大雨被害が増え、太陽光発電所を起因とする土砂災害や濁流などが発生している。なぜなら、平地の用地が減り、傾斜地や山間部で開発されるケースが増えたからだ。そのため、太陽光発電所に対する苦情が相次いでおり、土砂災害防止対策の見直しが喫緊の課題だ。

そんな中、三重県で法面工事などを手掛ける丸八土建の「ポリソイル緑化工」による土壌緑化が注目されている。この工法は、アクリル樹脂とポリビニルアルコールを混ぜた土壌コーティング剤「ポリソイルα」に種子や肥料を水で混ぜ、ポンプで圧送して吹き付け、土壌の表面を固める。平面、法面を問わず、雨水浸食防止、種子流出防止などの効果がある。

同社の橋本智弥社長は土砂災害の防止策を探る中、沖縄県で赤土流出対策として使われていたという緑化工法と出会った。同県は昔から雨が多く、雨が降る度に濁水が海に流れてサンゴ礁が崩壊するという問題が発生していた。その対策として20年以上前からポリソイル吹付工が施工されてきた。現在、ポリソイルαは同県のりゅうせき建設が製造している。

2017年6月、丸八土建は三重県松坂市内の太陽光発電所で試験施工した。濁水被害により、周辺住民からクレームが出ていた発電所だ。施工後、3日ほどで土壌が固まり、大雨でも土が流れなくなった。春先で時期が良く、1ヶ月ほどで全面緑化した。それ以降、土壌は安定し、その後、数現場の実績が認められ、同社は国内唯一の販売代理店になった。

太陽光発電所を緑化すると草がパネルにかかる恐れはないのか。これを防ぐ工夫が、ポリソイルαに混ぜる種子の種類の厳選だ。30〜40センチまでしか生育しない草を4〜5種選んで密集させるため、施工後も当分、背の高い草が生い茂る心配はない。だが、どうしても他の雑草は混ざる。放置していると2〜3年目で雑草が増えるため、メンテナンスは必要だ。

他の緑化工法と比較して、経済性はどうか。最も安価なのは種子散布工だが、耐用期間が1〜2ヶ月と短く効果もすぐには出にくい。何度も施工のやり直しが必要で、かえって高く付くことがある。

一方、ポリソイル緑化工の耐用期間は半年から1年程度、施工単価も人工張芝工といった他の工法と比べて安い。山や川などの自然、動植物、農地や畑、人に対しても無害で、安全性も担保されている。

このポリソイル緑化工の吹付技術を活かし、両面受光パネルの発電効率を大幅アップする「ホワイトコート吹付工」のサービスも登場した。雑草が既に生えている場合には、非選択性除草剤「プロサルト」で雑草を処理した後、マルハコートと基盤固化材「マルホワイト」を水と混合して吹き付ける。

強アルカリ性と強硬質性により雑草の活着をシャットアウトする効果と地盤の浸食防止効果をあわせ持つという。地盤が真っ白になり、太陽光の反射効率を上げつつ雑草と土砂災害を防止する。

また、長期間にわたり雑草を抑制する「防草コート吹付工」がある。土砂法面をアクリル系樹脂で強固にコーティングする「マルハコート」、除草剤「プロサルト」、酸化マグネシウム系固化剤の防草剤「ジオベスト」の3つを駆使し、施工後数年経過しても雑草を抑制する効果が持続させる。丸八土建は吹付技術を活用することで、太陽光発電業界に一石を投じる。

土砂災害の防止には
「ポリソイル緑化工」が活躍！

施工事例
三重県松阪市／土質 山砂／面積 25,000㎡
濁水被害が発生していた太陽光発電所では、吹き付けてから1～3日で土壌が固まった。大雨が降っても土砂が流れなくなり、周辺住民からのクレームもなくなった。

吹き付け工事でカンタン施工
経済性にもすぐれた土壌侵食防止剤

土壌侵食防止剤「ポリソイルα」に種子や肥料、水を混ぜて一気に吹き付ける。カンタン施工で他の緑化工法より価格、耐用面で経済的。自然や動植物への害が無く安全性は高い。

ポリソイル7つの特徴
1 アクリル系重合体樹脂からなる土壌浸食防止剤
2 土砂法面に吹き付けて土壌表面を強固にコーティング
3 土粒子間に浸透した分で土壌を団粒化する二重構造
4 施工後1～3日で自然乾燥し浸食防止効果を発揮
5 浸透防止効果と浸透性を兼ね備え強靭な緑化基盤を形成
6 時間雨量数十ミリの豪雨でも流されないコーティング効果
7 半年～1年ほど効果が持続し施工時期を選ばない

問い合わせ

株式会社丸八土建
三重県多気郡大台町江馬668-1
TEL：0598-76-0100

取材・文：大根田康介

SOLAR JOURNAL vol.40（2022年冬号）より転載

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