編集部からのお知らせ

最新春号の見ドコロ!「ソーラージャーナル」vol.49 4/30発行

自然エネルギーのライフスタイル&ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新春号、発行! 4月1日に施行された「改正再エネ特措法」について、FIT/FIP価格の最新版とともに特集。このほか、長期脱炭素電源オークション、愛知県新城市の現地リポート、トップランナー企業へのインタビューなどをお届け。電子版、配信中!

第1特集
健全化に向けてFIT/FIPのルール強化
再エネ特措法の改正ポイントは?

改正再エネ特措法が4月1日に施行された。今回の主な改正内容は?
FIT/FIP価格の最新版とともに、事業者が注意すべきポイントを整理する。
 

第2特集
時代はFIP移行+蓄電池へ! 新たなビジネスモデルを探る
再エネ電気の有効活用や収益性向上の観点から、FIT認定中の太陽光発電所をFIP制度へ移行し、
蓄電池を併設する取り組みに関心が高まる。大和エネルギーは、協業先とともに再エネ出力制御量の低減を目指す。
 

第3特集
長期脱炭素電源オークションが目指すもの
市場運用者・広域機関に聞く電力システムのキーワード3つ

今年1月、脱炭素電源への新規投資を促す長期脱炭素電源オークションが始まった。
市場管理者である電力広域的運営推進機関(広域機関)に、これからの電力システムにおける注目のキーワードについて語ってもらった。
 

第4特集
系統用蓄電池の収益モデル
「坂東蓄電所1号合同会社」のケース

みずほリースと東北電力は、2025年に3ヶ所の系統用蓄電池を新設する。
コンソーシアムのメンバーに、系統用蓄電池事業に参入した背景や狙い、収益モデルについて詳しく聞いた。
 

第5特集
地域共生に向けて ―愛知県新城市現地リポート―
改めて問われる太陽光発電の意義。真の地域共生に向けて、寄り添うべき住民の想いとは?
 

第6特集
EXECUTIVE INTERVIEW
Q.いま業界が抱える課題と解決策は?

FITが役目を終えて、時代はPPAや自家消費、蓄電池を活用したFIPなど、“需要家”を意識したビジネスに切り替わった。
ビジネスモデルが多様化する今、トップランナー企業が、業界が抱える課題と、その解決策を見出す!

エクソル/Trina Solar/ソーラーフロンティア/Aiko Energy Japan/TMEIC/Sungrow Japan/ソーラーエッジテクノロジージャパン/TAOKE ENERGY/ニチコン/Tongwei/GoodWe Japan/ZNSHINE PV JAPAN/HTソーラー/リミックスポイント/荏原実業/アイ・グリッド・ソリューションズ
 

再エネの達人
ISEP所長 飯田哲也
「新たな蓄電池ビジネスの急拡大 再エネ3倍増を踏まえた政策が必要」

 

再エネの道標
日本再生可能エネルギー総合研究所(JRRI)代表 北村和也
「自治体が脱炭素で悩む、市民の意識向上と実践の難しさ」

 

[注目企業]
●HUAWEI
●Aiko Energy Japan
●SolaX Power
●ANDPAD

[RE RECRUIT NAVI]
ソーラージャーナル求人板 NEW!

【太陽光関連メーカー問い合わせ一覧】
太陽光パネルメーカー / パワコンメーカー / 蓄電池メーカー / 架台・金具メーカー / 遠隔監視システム
 

【ソーラー電話帳】
優良 販売・施工会社 問い合わせ一覧
 

 

配布先については「フリーマガジンについて」をご確認ください。
 
 

紙版で読みたい方はコチラ!

関連記事

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. ペロブスカイト太陽電池、今月下旬に官民協議会を設立 導入目標を策定へ...
  2. 【終了】5/28(火) ケーブル盗難のリアルを知るための「太陽光のリスク管理」セミナー開催...
  3. 太陽光パネルの増設・更新を促進! 2024年度にルール見直し
  4. 太陽光発電所 銅線ケーブルの盗難被害が相次ぐ 銅の価格上昇が背景に
  5. 高効率N型の最先端「ABCモジュール」。AIKOが日本向けラインナップを拡充
  6. 脱原発完遂のドイツの電源構成、どうなるエネルギー費の再高騰リスク?
  7. 初回の長期脱炭素電源オークション、976.6万kW約定。蓄電池で厳しい競争
  8. CO2OSは、最高の『技術サービス力』で厳しい業界をサバイブ‼【求人募集】...
  9. 【 参加受付中!】2024年7月25日(木)「第30回PVビジネスセミナー」
  10. グリッドコードとは? 太陽光発電事業者も知っておくべき系統運用の新ルール...
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.49 | ¥0
2024/04/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ