編集部からのお知らせ

2017年3月には風力と太陽光発電が総発電量の10％以上を充たすという快挙を遂げた米国。化石燃料支持のトランプ政権下でも、確実に再エネへの転換は行われている。「2050年・再エネ100%」を達成するために、上院に提出された新たな法案の7つの要点を解説する。

FIT法が改正されたことによって、太陽光発電のビジネスモデルは変化を迫られている。そこで、太陽光発電事業のトップで活躍するインリー・グリーン・エナジージャパン株式会社の山本氏と株式会社エクソルの鈴木氏に、今後の太陽光発電ビジネスについて伺った。

太陽光発電でトレンドとなっている「過積載」。平成29年8月31日に、「事後的過積載」に対して調達価格変更の制約を設ける省令等が公布・施行された。これは、『規模が大きいほど有利になってしまい不公平である』などのパブリックコメントを参考に、改正案に修正がなされたものだ。

着々と洋上風力発電の普及を進める世界の国々。日本は洋上風力では一歩出遅れた格好だ。風力発電の大海原に漕ぎ出す日本の未来は？　日本風力エネルギー学会・石原孟氏に聞いた。

平成28年に木質バイオマスエネルギーとして利用された木材チップ量に関する調査結果を、林野庁が発表した。調査対象は、木質バイオマスをエネルギー利用している発電機やボイラーを所有する事業所。全国1,413事業所のうち、1,343事業所から回答が寄せられた。

太陽光発電の日本市場が低迷気味と言われる中、利益を出し続けている企業がある。今回は、パワコンメーカーのファーウェイ有限公司、蓄電池メーカーのニチコン株式会社、システムメーカのリープトンエナジー株式会社のビジネス展開について、それぞれ伺った。

深刻な問題となっている大気汚染問題に立ち向かうべく、ヨーロッパやアジア各国で導入が進められているエアーフィルター「CityTree」。苔の力で「275本分の木」に相当するCO2を削減するという。

太陽光発電協会（JPEA）が『JPEA PV OUTLOOK 2050』を発表した。日本を代表する太陽光発電事業者団体として、はじめて示した2050年への道標。それは、国内外の現状と国際情勢の変化を見据えた、実現可能な未来予想図だ。

世界の再生可能エネルギーを、太陽光とともに牽引する風力発電。その導入拡大の動きは、ヨーロッパだけでなくアジアでも加速している。中でも意欲的な台湾の取り組みについて、日本風力エネルギー学会・石原孟氏に聞いた。

「今後、再生可能エネルギー導入量はどうなるのか。そうしたシナリオやビジョンを提示する時代はすでに終わりました。各国でも特に太陽光と風力の急速な普及を見誤り大外れしています。」破局的変化に直面している日本の電力について、飯田哲也さんに伺った。