編集部からのお知らせ

太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、大阪のホテルで開催した「PVビジネスセミナー」。新FIT時代で生き残る産業用太陽光のトレンドとは？

SOLAR JOURNAL主催 第6回PVビジネスセミナー、2017年10月16日(月)開催！

2017年3月には風力と太陽光発電が総発電量の10％以上を充たすという快挙を遂げた米国。化石燃料支持のトランプ政権下でも、確実に再エネへの転換は行われている。「2050年・再エネ100%」を達成するために、上院に提出された新たな法案の7つの要点を解説する。

FIT法が改正されたことによって、太陽光発電のビジネスモデルは変化を迫られている。そこで、太陽光発電事業のトップで活躍するインリー・グリーン・エナジージャパン株式会社の山本氏と株式会社エクソルの鈴木氏に、今後の太陽光発電ビジネスについて伺った。

太陽光発電でトレンドとなっている「過積載」。平成29年8月31日に、「事後的過積載」に対して調達価格変更の制約を設ける省令等が公布・施行された。これは、『規模が大きいほど有利になってしまい不公平である』などのパブリックコメントを参考に、改正案に修正がなされたものだ。

着々と洋上風力発電の普及を進める世界の国々。日本は洋上風力では一歩出遅れた格好だ。風力発電の大海原に漕ぎ出す日本の未来は？　日本風力エネルギー学会・石原孟氏に聞いた。

平成28年に木質バイオマスエネルギーとして利用された木材チップ量に関する調査結果を、林野庁が発表した。調査対象は、木質バイオマスをエネルギー利用している発電機やボイラーを所有する事業所。全国1,413事業所のうち、1,343事業所から回答が寄せられた。

太陽光発電の日本市場が低迷気味と言われる中、利益を出し続けている企業がある。今回は、パワコンメーカーのファーウェイ有限公司、蓄電池メーカーのニチコン株式会社、システムメーカのリープトンエナジー株式会社のビジネス展開について、それぞれ伺った。

深刻な問題となっている大気汚染問題に立ち向かうべく、ヨーロッパやアジア各国で導入が進められているエアーフィルター「CityTree」。苔の力で「275本分の木」に相当するCO2を削減するという。

太陽光発電協会（JPEA）が『JPEA PV OUTLOOK 2050』を発表した。日本を代表する太陽光発電事業者団体として、はじめて示した2050年への道標。それは、国内外の現状と国際情勢の変化を見据えた、実現可能な未来予想図だ。