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9月29日から10月1日にかけて、東京ビッグサイトで開催された「スマートエネルギーWeek秋 2021」。太陽光発電をはじめ、さまざまな脱炭素ソリューションが一堂に会した。その中から、今回はファーウェイ・ジャパンの展示をご紹介する。

ジンコソーラーが待望の住宅用蓄電システムの販売をスタートする。日本の住宅マーケット専用に開発されたスペシャルな蓄電池だ。世界のグリーン化を推し進めるジンコソーラーが、日本の自家消費を力強くリードする。

パワコンのグローバルメーカーであるサングロウが昨年リリースした蓄電システム「159KWH-50HV」。ポストFITを導く自家消費型太陽光の普及拡大に欠かせないソリューションとして、日本全国で導入が進んでいる。

HUAWEI（ファーウェイ）の住宅用ソリューションがJET認証を取得し、いよいよ家庭に届けられる。その魅力は、どこにあるのか。デジタルパワー事業部本部長の張巍巍氏に聞いた。

大型蓄電システムは、海外での火災事故などが相次ぎ、安全性に関する国際基準が求められていた。4月、日本の提案した規格原案が認められ、世界初となる規格が発行されるというニュースが飛び込んできた。この吉報により、日本製蓄電システムの一層の普及が期待される。

FITの抜本的見直しや住宅用の卒FITを控え、日本市場に新しいトレンドが芽生え始めつつある。DeltaのRaymond Lee氏は、日本市場の将来をどのように見ているのだろうか。

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社が、中国の大手電池メーカーとの業務提携を発表した。TPOモデルの普及拡大とあわせて、蓄電池のトータル導入コストを下げる方針だ。

沖縄本島で初となる蓄電システム付き太陽光発電所が完成した。沖縄電力が要請する出力変動制御に対応できる能力を備え、今後の沖縄での太陽光普及にはずみをつける重要な発電所だ。

太陽光発電所をパワーアップさせるソリューションとして導入が広がる「ストリングオプティマイザ」。2019年1月、ハワイのカウアイ島に同製品を活用した巨大な蓄電システムが誕生した。

ドイツのバッテリーメーカーが日本進出の兆しを見せている。既に欧州を中心に多くの国で事業を展開しているが、日本の蓄電システム市場にはどのようなポテンシャルを見出しているのだろう。