「太陽光」の検索結果

経済産業省の定置用蓄電システム普及拡大検討会が3月14日、検討結果をとりまとめた。国内では系統用蓄電池の導入拡大が進んでいて、2024年度のシステム価格は、kWhあたり5.4万円と前年度より2割近く下落している。

系統用蓄電池の導入拡大が進む システム価格は前年比 約2割減

ハンファジャパンが、住宅用太陽光パネルの新たな旗艦モデル「Re.RISE-NBCシリーズ」を発表。これまで同社が展開してきた製品群からの“全方位進化”を謳う。その意味するところは何か──ハンファジャパン エナジーソリューション事業部の鈴木光一次長に聞いた。

ハンファジャパン、「N型バックコンタクト」で新境地を拓く! 日本の屋根に寄り添った「全方位進化」とは?

経済産業省が発表した第7次エネルギー基本計画。再エネが最大の電源となる見通しだが、100%を掲げないのはなぜなのだろうか? 世界の動向と比較し、日本の課題を環境エネルギー政策研究所 所長の飯田哲也氏が読み解く。

【飯田哲也さんコラム】第7次エネルギー基本計画原案から透けてみえる経済産業省の真意とは。

北海道釧路市の鶴間秀典市長は、6月1日付けで「ノーモア メガソーラー宣言」を公表した。同月19日には、10kW以上の事業用太陽光発電設備を許可制とする条例案を市議会民生福祉常任委員会に示した。来年1月1日の条例施行を目指す。

北海道釧路市「ノーモア メガソーラー宣言」 10kW以上の事業用太陽光発電を許可制へ

エネルギーマネジメントシステム(EMS)関連の国内市場の拡大が予想される。カーボンニュートラル実現に向けた取り組みや、人手不足対策としてのDX化ニーズの高まりなどの影響により、2040年にかけて中小規模の施設でも導入拡大が期待される。

EMS関連の国内市場 2040年にかけ中小規模の施設でも導入拡大へ

家庭用蓄電池の定額利用サービスは、初期投資や工事費などがかからないため、サブスク/リース型とPPA型の2つのタイプで利用が増えている。自治体の補助事業も追い風となり、2040年にかけての市場の大幅な拡大が見込まれている。

家庭用蓄電池の定額利用サービス 2040年にかけての市場が大幅に拡大

仙台市は、新築建築物への太陽光発電の設置義務化を検討している。今年3月に市の検討部会で中小規模と大規模の建築物を対象にした制度案が示された。実施されると、東北の自治体では初めてとなる。

仙台市、新築建築物への太陽光設置義務化の制度案を公表 東北では初導入

太陽光発電協会(JPEA)は1月15日、新春交流会を都内ホテルで開催した。冒頭挨拶に立った代表理事の山口悟郎氏(京セラ代表取締役会長)は、地域共生を柱に、「第7次エネルギー基本計画」で示された太陽光への期待に応えていく決意を表明した。

太陽光発電協会、新春交流会を開催。「2040年22~29%、2050年400GW」に向けて

環境省は5月9日、二酸化炭素の排出削減をほかの地域にさきがけて進める「脱炭素先行地域」として7提案を新たに選定した。過去5回の募集と合わせて40道府県88地域となった。次回の募集開始時期は未定。

【環境省】脱炭素先行地域に7提案を追加選定、全国40道府県88提案に

2024年最後となる第31回PVビジネスセミナーは10月25日に開催(リアル会場は恵比寿駅近く)。テーマである第7次エネルギー基本計画にふさわしいスピーカーが多数登壇し、会場を訪れた聴衆とオンラインでの参加者はじっくりと耳を傾けた。さまざまな学びを得られる場になっていたようだ。セミナー後の懇親会も盛況。太陽光業界で働く者同士がビジネスの情報交換などをしつつ、楽しい時間を過ごした。

【PVビジネスセミナーレポート】第7次エネルギー基本計画の論点は?

1 2 3 9

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 安全・安心でダウンタイムのない発電所のために。気象情報と稼働状況をAIが予測し一次対応を軽減...
  2. 【インター・ドメイン】太陽光発電一体型計測ステーション、計画段階から運転開始後までデータ収集...
  3. 「ANDPAD受発注」の導入で業務を効率化!施工品質のさらなる向上を目指す
  4. 長期安定適格太陽光事業者制度始まる。複数の遠隔監視システムを使う発電所の「バルク管理」の課題をどう解決するか...
  5. 東京都の「優れた機能性を有するシステム」に認定! AIKOのABCモジュール
  6. Sigenergyのハイブリッドパワコンを活用した、高過積載と蓄電池システムの新スキーム...
  7. 系統用蓄電池の導入拡大が進む システム価格は前年比 約2割減
  8. 北海道釧路市「ノーモア メガソーラー宣言」 10kW以上の事業用太陽光発電を許可制へ...
  9. 【参加受付中!】2025年9月12日(金)「第35回PVビジネスセミナー」
  10. エネ基2040ビジョン、具体化へ① PV業界の明日がわかる最新政策パッケージ...
広告お問い合わせ 太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.54 | ¥0
2025/8/1発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ