進化したABCモジュール AIKO Energyの成長戦略
2026.09.29 PR
高効率なABCモジュールを武器に、AIKO Energyが日本市場で存在感を高めている。屋根設置型太陽光への需要拡大を追い風に、高効率・高耐久・高安全性を兼ね備えた製品を展開。限られた設置面積で発電量を最大化する独自技術と、日本市場での成長戦略を紹介する。
1.高効率なABC(All Back Contact)モジュールを強みに世界市場で存在感を高める
2.屋上太陽光で求められる限られた面積での最大発電
3.発電原価の改善にも貢献 日本市場での成長を目指す
高効率なABC(All Back Contact)モジュールを強みに
世界市場で存在感を高める

AIKO Energyが、日本市場で攻勢を強めている。2023年に日本へ本格参入して以降、販売量は毎年倍以上のペースで拡大。25年には約200MWを販売し、26年には500MWを目標に掲げるなど、急速にシェアを伸ばしている。
上半期には世界の主要パネルメーカーの中でも数少ない出荷増を実現しており、その背景には独自のABC技術による高効率化と、日本市場のニーズを見据えた製品戦略がある。同社が展開する主力新製品は、産業用72セル「Comet(コメット)」シリーズと住宅用54セル「Neostar(ネオスター)」シリーズである。
72セルシリーズは片面発電タイプと両面発電タイプを用意し、物流センターや工場などの屋根向けには軽量な片面モデルを、地上設置など両面発電の効果を生かせる用途には両面モデルを提案する。
一方、54セルシリーズは住宅向けに開発されたオールブラック仕様で、優れた意匠性と高い発電性能を両立している。最大の特徴は、セル表面に配線を設けないABC構造に加え、新製品では配線材料に銀ではなく銅を採用したことだ。
近年は銀価格の変動が激しく、太陽光モジュール価格にも影響を及ぼしている。同社では銅配線技術を採用することで、原材料価格の変動を受けにくい安定した供給体制を実現するとともに、従来製品より10〜15Wの出力向上も達成した。さらに銅は銀よりも強度に優れるため、セル内部の断線やマイクロクラックの発生リスクを抑え、耐久性の向上にもつながっているという。
屋上太陽光で求められる
限られた面積での最大発電

日本の太陽光市場は大きな転換点を迎えている。大規模な野立て発電所の開発余地は年々減少し、今後は住宅や工場、物流施設などの屋根上への設置が市場拡大の中心になるとみられる。限られた設置面積の中でいかに多く発電できるかが、これまで以上に重要なテーマとなっている。
こうした市場環境に対し、同社のABCモジュールは「変換効率」を最大の武器とする。同じ屋根面積でもより多くの発電量を確保できるため、設置スペースが限られる日本市場との親和性が高い。実際、工場や物流施設の屋根では軽量な片面モデルの採用が進み、住宅向けでも高効率モジュールへの需要が拡大しているという。
加えて、日本特有の厳しい自然環境にも対応する。積雪地域では雪荷重によるセルの微細なひび割れ(マイクロクラック)が課題となるが、裏面配線を一直線に配置するABC構造は荷重に強く、東北や北海道など積雪地域での採用も期待されている。
さらに、影への強さも大きな特徴だ。一般的なTOPConモジュールでは、一部に影がかかるとストリング全体の発電量が低下し、局所的な発熱によってホットスポットが発生、火災につながる恐れがある。
一方、ABCモジュールではセル単位で電流を制御できるため、影がかかった部分以外は通常どおり発電を続けられる。モジュール内部の温度上昇も抑えられ、発電ロスだけでなく発火リスクの低減にもつながるという。第三者機関による評価では、影がある条件下で最大約30%高い発電性能を確認したという※。
※特定の局部遮蔽試験環境下における第三者認証機関(TÜV Nord)での検証結果に基づく。
発電原価の改善にも貢献
日本市場での成長を目指す
同社が訴求するのは、単純な高出力だけではない。モジュール1枚当たりの出力が高いため、同じ発電容量を構築する場合に必要なパネル枚数を削減できる。その結果、架台やケーブルなどの周辺機器(BOS)の使用量も減少し、設備全体のコスト削減につながる。
大容量の産業用屋根設置や地上設置型案件においては、この効果が「均等化発電原価(LCOE)」の改善として顕著に現れる。LCOEとは、発電設備の建設から廃止までの全期間にかかる総費用を、その期間に発電すると見込まれる総電力量で割った1kWhあたりの平均コストを示す指標のことである。
また、長期的な発電性能も投資判断に直結する。市場価格で電力を売りつつ不足分をプレミアムで補てんするFIP制度(フィード・イン・プレミアム)やPPA(電力購入契約)といった長期運用型のビジネスモデルでは、20年後、30年後まで安定した発電量を維持できることが重要だ。
同社は劣化率の低さに加え、1枚当たり約6%高い発電性能によって、長期間の総発電量を高められることを強みとしている。
今後、日本市場では住宅向けだけでなく、工場や物流施設など自家消費型太陽光への需要拡大が見込まれる。同社は72セル産業用と54セル住宅用を軸に、用途ごとに最適な製品を提案する方針だ。
特に住宅向けは業界トップクラスの変換効率に加え、オールブラックデザインによる高い意匠性を備え、日射条件の厳しい屋根面や、日陰の影響を受けやすい条件下でも優れた発電性能を発揮できることから、限られた屋根面積を有効活用したい住宅市場での採用拡大をねらう。
世界的にも大規模用地の確保が難しくなる中、太陽光発電の主戦場は「限られた面積でどれだけ発電できるか」という競争へ移りつつある。AIKO Energyは、ABC技術による高効率・高耐久・高安全性を武器に、日本市場でも屋根設置型太陽光の新たな選択肢として存在感を高めていこうとしている。
問い合わせ

Aiko Energy Japan 株式会社
東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー22階
TEL: 03-3528-8590
Mail:japanoffice@aikosolar.com
取材・文/廣町公則
SOLAR JOURNAL vol.58(2026年秋号)より転載
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