投稿一覧

地球温暖化の影響による自然災害が国内外で頻発している。そんな今こそ、脱炭素の推進、再エネの拡大の理由について再認識することが必要なのではないか。エネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第28回。

国際的な自然エネルギー政策ネットワーク組織のREN21が「自然エネルギー世界白書2021」を発表した。自然エネルギーに関する目標と行動の間には大きなギャップがあると厳しく指摘し、政府に対し支援策だけでなく化石燃料などの抑制策を求めた。

資源エネルギー庁は6月21日、FIT制度の2021年度中の認定について、新規・変更の申請期限を改めて通知した。2022年4月から市場連動型のFIP制度が新たに始まるため、期限間近に申請が集中することを想定したものだ。

使ってみると一気に仕事がしやすくなった──今、飛躍的に利用者が増えているのが、アンドパッドが提供するクラウド型施工管理アプリ「ANDPAD」だ。なぜ喜びの声が上がるのか。Looopの事例から、その秘密に迫る。

太陽光発電の普及によって、九州電力管内をはじめ、出力制御の実施が徐々に広がりつつある。発電量アップだけでなく、オンライン化による出力制御対応のコスト削減も実現した高圧案件のリパワリング事例を取材した。

環境エネルギー事業などを手掛けるWQと太陽光モジュールのリファービッシュ（修理・改修）分野で欧州シェア首位の独リノバソルは、リファービッシュ事業を行うリ日本法人、リノバソルジャパンを共同で設立した。社長にはWQの中西晃一社長が就任した。7月26日発表した。

「地域脱炭素ロードマップ」は、地域の成長戦略ともなる地域脱炭素の行程と具体策を示したものだ。その具体的な中身とは？ エネルギージャーナリスト・北村和也氏が解説する、連載コラム第27回。

オプティマイザをプラスするだけで、高効率で、発電量が大きく、採算性の高い太陽光発電システムを構築することができるという。このほどファーウェイが発表したオプティマイザには、自家消費時代のニーズを先取りする最新性能が凝縮されている。

太陽光発電所の有効な雑草対策として防草シートを選択する事例が増えている。 防草シートの日本シェアナンバーワンを誇る株式会社白崎コーポレーション。福井県鯖江市にある同社を訪ねた。

6月15日、経産省の電気保安制度ワーキンググループが電気主任技術者制度のいわゆる“2時間ルール”を見直す方向性を打ち出した。洋上風力発電や山間部の太陽光発電など、2時間以内の到達が困難とみられる発電所を対象に緩和が検討される。