インターソーラーで急増の蓄電池　未来への鍵①

インターソーラーで急増！
蓄電池パリティへの流れ

「ドイツのインターソーラーは、昨年あたりから様子が変わり始めていましたね。蓄電池を出しているブースがかなり増えました」……来場者は口を揃えてこう語っていた。

確かに、欧米各社は、虎視眈々と日本における蓄電池のシェア拡大をねらっている。その背景には、太陽光発電は、売電するよりも自家消費するほうが経済的に有利になるという、いわゆる〝蓄電池パリティ〞への流れが欧州で既に明確になったという現状がある。

つい最近まで蓄電池は、非常に高価なもので、一般人にはなかなか手の届かない製品だった。日本の場合、たとえば、新築時にオール電化との抱き合わせで導入すれば初期コストは抑えられる。蓄電池があれば月々の電気代は下がるが、それでも光熱費削減額が初期投資額を上回るというような事はなかった。それでも売れたのは、国の高額な補助金があったからだ。それは海外でも例外ではなかった。

蓄電池市場の拡大
2020年には20兆円規模に

世界の蓄電池市場は、再生可能エネルギーの普及と歩調を合わせて伸びている。経済産業省は2020年に世界の蓄電池市場が20兆円規模に拡大すると予測している。住宅用ならバックアップ電源として、産業用ならビルエネルギーマネジメントやスマートコミュニティなどへの導入によって、需要が高まっているからだ。

一方で、再エネの大規模導入に伴い、電圧変動など電力系統への悪影響が顕著になってきたという問題も生じている。変動の緩和や出力が一定になるよう制御するため、たとえば米カリフォルニア州では、民間電力会社に対し、2020年までに合計1325MWのエネルギー貯蔵用蓄電池の設置を義務付けた。15年2月末締め切りで78MWの競争入札があったが、約64倍の5000MW以上の応募があったという盛況ぶりだという。

FIT価格が下がる中で売電収入だけを目的とした再エネ普及は、とくに個人レベルでは難しい。自家消費した方がおトクになれば、本当の意味でグリッドパリティを達成することになる。蓄電池の価格が下がって〝蓄電池パリティ〞になれば、そうした時代がくるだろう。

文／大根田康介

※『SOLAR JOURNAL』vol.14 より転載