編集部からのお知らせ

電気代が高騰する中で注目を集める住宅向け「０円ソーラー」の仕組みや注意点を徹底解説！ ほか、敷地外から再エネ電気を調達するオフサイトPPAの先進事例紹介、今年3月に新築住宅への太陽光パネル設置を義務化する条例を制定した川崎市の取り組みをピックアップ。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新春号4/29発行！ 第1特集では、計画・設計・施工・運用・解体に至るまで、地域社会とのコミュニケーションの事例を紹介。ほか、FIT/FIP制度の「屋根設置」区分を詳しく解説、再エネ業界トップ企業へのインタビューなど。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』2023年冬号1/31(火)発行！

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新秋号10/31(月)発行！ 特集では、FIP制度について改めて整理するとともに、これからのPVビジネスを考えます。EV活用の最前線、risen・SUNGROW・XSOL・みんな電力の緊急座談会など、業界の最新情報を盛りだくさんでお届け。電子版、配信中！

電気保安の効率化や質の向上に役立つスマート保安。経産省と製品評価技術基盤機構（NITE）はこのほど「スマート保安技術カタログ」を公表した。第1弾にはセンサー類が掲載され、特高設備の停電年次点検の頻度を低減する効果が期待できるとされた。

エネルギー費用の高騰にどう対処するべきか。電気代の値上げをどう捉えるべきなのか。複雑な状況を紐解くエネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第36回。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』2022年夏号7/29(金)発行！ 2050年カーボンニュートラル実現に向け、加速する脱炭素の流れを4つのトピックからひもときます。注目企業の新商品、第22回PVビジネスセミナーレポートなど、業界の最新情報を盛りだくさんでお届け。電子版、配信中！

自家消費型の太陽光発電設備を導入することなどを条件に、環境省が補助事業をスタートした。オンサイトPPAモデルやリースモデルなどによって異なるが、太陽光1kWあたり4〜7万円の定額補助だ。

特高発電の最前線ココにあり！　来る7月14日、特別高圧に特化したフォーラムをオンラインで開催。参加費は無料！　登壇ゲストは「特高・保安の専門家」や「特高発電事業者」など“特高”のプロフェッショナルが集います。事前エントリー受付中です！

工場・倉庫・介護施設などの自家消費型太陽光発電設備に、ファーウェイの住宅向け蓄電システムを導入するケースが増えている。その理由は、どこにあるのか──先進事例を数多く手掛けるヒューマンリンクに聞いた。