編集部からのお知らせ

本イベントは、全体で「500社の出展」「45,000名の来場者」「100の公演」を見込んでいる大型イベントだ。来場者については、昨年よりも1.5倍の増加が想定されている。face to faceでエネルギービジネスを加速しよう！ここでは、「PV EXPO【秋】～第17回【国際】太陽光発電展～」を中心に注目の内容を紹介する。

120分でまるわかり！ＰＰＡモデルの専門家が直接指導いたします。新規事業として再エネビジネスを検討している企業におススメのオンライン勉強会。2回目のテーマは「ＰＰＡモデル 新規参入の基礎知識」です。

電気代が高騰する中で注目を集める住宅向け「０円ソーラー」の仕組みや注意点を徹底解説！ ほか、敷地外から再エネ電気を調達するオフサイトPPAの先進事例紹介、今年3月に新築住宅への太陽光パネル設置を義務化する条例を制定した川崎市の取り組みをピックアップ。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新春号4/29発行！ 第1特集では、計画・設計・施工・運用・解体に至るまで、地域社会とのコミュニケーションの事例を紹介。ほか、FIT/FIP制度の「屋根設置」区分を詳しく解説、再エネ業界トップ企業へのインタビューなど。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』2023年冬号1/31(火)発行！

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新秋号10/31(月)発行！ 特集では、FIP制度について改めて整理するとともに、これからのPVビジネスを考えます。EV活用の最前線、risen・SUNGROW・XSOL・みんな電力の緊急座談会など、業界の最新情報を盛りだくさんでお届け。電子版、配信中！

電気保安の効率化や質の向上に役立つスマート保安。経産省と製品評価技術基盤機構（NITE）はこのほど「スマート保安技術カタログ」を公表した。第1弾にはセンサー類が掲載され、特高設備の停電年次点検の頻度を低減する効果が期待できるとされた。

エネルギー費用の高騰にどう対処するべきか。電気代の値上げをどう捉えるべきなのか。複雑な状況を紐解くエネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第36回。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』2022年夏号7/29(金)発行！ 2050年カーボンニュートラル実現に向け、加速する脱炭素の流れを4つのトピックからひもときます。注目企業の新商品、第22回PVビジネスセミナーレポートなど、業界の最新情報を盛りだくさんでお届け。電子版、配信中！

自家消費型の太陽光発電設備を導入することなどを条件に、環境省が補助事業をスタートした。オンサイトPPAモデルやリースモデルなどによって異なるが、太陽光1kWあたり4〜7万円の定額補助だ。