編集部からのお知らせ

「雑草対策には防草シートが最適」。そう判断する発電所オーナーが増えている。1ヵ所敷いたら、2ヵ所目の発電所にも敷かずにはいられなくなるという。ただし、防草シートもピンキリだ。しっかりした製品を、きっちりと施工・メンテナンスしなくては、大きな効果は得られない。違いは、どこにあるのか？

アフターコロナの太陽光市場はどうなるのか、また世界の動向は？　日本市場について、アフターコロナの予測と期待、戦略について、世界で蓄電システムの経験を積み重ねているサングロウに話を聞いた。

太陽光の導入量が鈍化し、FIT入札では容量未達が続いている。JPEAは太陽光発電の持続的成長が「危機的な状況にある」とし、経産省に提言を行った。FIT応札量の増加のための方策や、FIP制度の対象区分についての具体的な提案だ。

新型コロナウイルスの影響にとどまらず、太陽光市場は大きく変わっている。日本市場について、アフターコロナの予測や今後の戦略について、中国メーカーのジンコソーラーに話を聞いた。

事業用太陽光の第６回入札の結果が11月6日、発表された。入札対象が250kW以上に拡大されて初めての入札だ。価格は前回よりkWh当たり1円以上下がったものの 、落札容量は募集容量の半分にも満たなかった。

いま、どんな電気を使っていますか――。　人と地球にやさしい電気？ それとも、温暖化や環境破壊につながりかねない電気でしょうか？　電気に色は付いていないけれど、電気にはいろんな意味がつまっています。電気を選ぶことは、明日の社会のあり方や地球の未来を選ぶこと。コンセントの向こう側に想いを馳せてみませんか？

資源エネルギー庁によると、日本の再エネ導入量は世界第6位。この7年間で約3倍という世界トップクラスのスピードで増加している。2022年度に導入が予定されているFIP制度では、発電事業者の投資インセンティブを高める効果が期待されている。対象をどう定めるかなど、踏み込んだ検討が始まった。

事業用太陽光の未稼働案件について、チェック体制が強化される見通しだ。経産省が10月26日の有識者会議で方向性を示した。これまで適用除外とされてきた２MW以上の大型案件が、今回のフォローアップ措置の新たな対象となる。

環境省の2021年度概算要求は、エネルギー対策特別会計が前年の1.3倍に増額。“脱炭素でレジリエント”をキーワードに、PPAなどへの支援が盛り込まれた。再エネ設備のコスト低減と調整機能を両立させ、主力電源化を後押しする。

オンラインのLIVEセミナーとして復活！ ソーラージャーナル主催の「PVビジネスセミナー」を11月12日(木)に緊急開催いたします。