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編集部からのお知らせ
家庭からでるCO2排出量は、日本全体の約15%を占める。東北電力が、家庭のCO2排出を減らすために新たなプロジェクトを行っている。環境保全を経営の重要課題に据える同社の取り組みとは？
東北電力、家庭向けCO2フリー電力を供給！ 東北6県と新潟で
世界でハチの減少が大きな問題となっている。地上設置型太陽光発電の架台の下に、地域の在来植物などを繁茂させると、「花粉媒介者（ポリネーター）」をはじめとした自然環境に対して多くのメリットが生じるという。太陽光発電が生み出す自然との好循環とは。
ミツバチにやさしく発電量も高い！ 自然保護に貢献する太陽光発電開発とは？
自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新秋号10/31(土)発行！
最新秋号の見ドコロ！「ソーラージャーナル」vol.35
ヨーロッパではコロナ禍にも関わらずEVが続々と発表され、販売も好調だ。その理由は、企業全体の平均燃費を問うCAFE規制が2021年に大幅に強化され、クリアできないと罰金が科せられるからである。イタリアのフィアットからも魅力的なEVコンセプトカーが登場した。その全貌に迫ってみよう。
フィアットが放つEV戦略 第2世代のフィアット500eが登場！
菅義偉首相は、10月26日に招集された臨時国会での所信表明演説において「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」という目標を明確にした。エネルギー基本計画の見直しが始まったタイミングで、この宣言は大きな追い風となりそうだ。
菅首相、所信表明で「2050年に温室効果ガス排出ゼロ」を宣言
「CO2排出量の多い国では、企業の時価総額も下がる」という事実が日経新聞により証明された。日本はまだまだ脱炭素への取り組みが十分でないため、再エネ電力の必要性はさらに高まっている。そして、再エネの拡大が進む中で課題となる電力の余剰についてはどう解決するべきなのだろうか。エネルギージャーナリスト北村和也氏が語る。連載コラム第21回。
「再エネ主力電源化時代」を先取りして俯瞰する【後編】～あふれる再エネの必要性～
最新のソーラー技術で世界を変える！ 今回は2030年までのカーボンニュートラルに向けて、新たな取組みをはじめた、イギリスとフランスの事例を紹介する。
“カーボンニュートラル”に向けた欧州の2つの取組み
株式会社JERAは、Jパワーとノルウェーの風力大手・エクイノールとコンソーシアムを組んだ。秋田県沖の2海域における洋上風力発電事業への応札に向け、着々と準備が進む。
JERAら3社、洋上風力発電応札に向けコンソーシアム。秋田県沖の2海域で
『ハリー・ポッター』シリーズで主人公ハリーの親友ハーマイオニーを演じていたエマ・ワトソンも今年で30歳。女性の権利向上や環境問題について積極的に活動してきた彼女に新たな大役が加わった。
エマ・ワトソン、ケリング社の取締役とサステナビリティ委員会の会長に就任
ネクストエナジー・アンド・リソースが、卒FIT買取に意欲的なキャンペーンを実施している。ENEOSサンエナジーとの共同企画で、買取価格はなんと税込40円/kWh。蓄電池購入者向けというキャンペーンの中身とは？
