編集部からのお知らせ

FITの抜本的見直しや卒FIT住宅の増加など、大きな変化が待ち受ける太陽光マーケット。多くの初出展企業が出揃うスマートエネルギーWeekで、2020年の激動を乗り切るビジネスヒントを手に入れよう！

再生可能エネルギーは、新たなフェーズに突入する。FIT抜本見直しの中身が、いよいよ見えてきた。激変する事業環境を生き抜くために、いま何をしなければならないのか。それを知るには、まず制度改革の中身を把握しなければならない。先ごろ公表された経済産業省の委員会案をひも解く。

FITの抜本的見直しや住宅用の卒FITを控え、日本市場に新しいトレンドが芽生え始めつつある。DeltaのRaymond Lee氏は、日本市場の将来をどのように見ているのだろうか。

FITの抜本的見直しや住宅用の卒FITを控え、日本市場に新しいトレンドが芽生え始めつつある。Fimer S.P.A.のFilippo Carzaniga氏は、日本市場の将来をどのように見ているのだろうか。

経済産業省は、1月22日の「調達価格等算定委員会」において、2019年度下期のFIT入札の結果を公表した。また、2020年度の入札対象範囲は、事業用太陽光で「250kW以上」と拡大される見込みだ。FIT制度の見直しに向け、着々と移行が進んでいる。

2019年は、COP25の開催や異常気象の被害により、“気候変動の1年”になったといえる。2020年、再エネの潮流はより大きくなるだろう。重たい腰を上げ始めた日本に比べ、再エネ先進国の状況はどうなのか。エネルギージャーナリスト・北村和也氏による好評の連載コラム第13回（前編）。

1月10日、おおさかスマートエネルギーセンターは、「太陽光発電及び蓄電池システムの共同購入支援事業」の支援事業者として、アイチューザーによる共同事業体に決定したと発表した。府民に対し、太陽光発電と蓄電池システムの共同購入を募り、価格低減を実現する事業だ。このスキームは、東京都などが先行して実施している。

東京ガスは1月8日、高精度の負荷予測により、太陽光、蓄電池、ガスコージェネを組み合わせたVPPの運用開始を発表した。自己託送による複数地点の同時同量を、きわめて高いレベルで実現できるという。分散型システムの最適化を叶える「ヘリオネットアドバンス」とは?

災害時のレジリエンス強化につながる分散型エネルギーシステムとして、期待を受ける自家消費型太陽光発電。オフグリッド太陽光システム「ソーラーライフガード」を導入する次世代農業ハウスを取材した。

東京ガス、リニューアブル・ジャパンなど5社は1月15日、「一般社団法人再生可能エネルギー長期安定電源推進協会」の発足を発表した。5社には、エネルギー事業者だけでなく金融機関なども含まれており、業界の垣根を越えた団結でプレゼンスを強め、関係省庁との建設的な議論を狙う。