編集部からのお知らせ

バイオマス発電の燃料は、木材から廃棄物、家畜糞尿まで多岐にわたる。これからは、さらにその対象が拡がることになりそうだ。昨年来、続けられてきた議論の内容を整理する。その意義と課題は、どこにあるのか？

4月9日(火)、パワコンメーカーのサングロウジャパンが未可動案件をテーマとした無料セミナーを開催！ 参加申込、受付中！

LooopとENECHANGEの協業による、家庭向けデマンドレスポンスの新しい試み、日本初の「上げDR」キャンペーンが始まる。再エネ発電量の多い時間帯に、積極的に電気を使うことで、"出力抑制"を回避することが可能になる!?

太陽電池モジュールメーカーのソーラーフロンティア株式会社が、石油事業を展開する株式会社新出光との協働を発表。すでに熊本県内にある2つの工場で、太陽光発電による電力供給がスタートしている。

エネルギーの世界は大きな変革期を迎えている。2018年に策定された「第5次エネルギー基本計画」では再エネが"主力電源"と位置づけられたが、今年はどんな一年になるのだろう。昨年7月、経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長に就任した松山泰浩氏に聞いた。

太陽光発電業界を牽引するJAソーラーが、今年3月、単結晶モジュールの新モデルをリリース！　最新の「PERC技術」を採用することで、従来品よりも発電量が向上している。

2018年12月7日に公布された新法「再エネ海域利用法」は、洋上の風景をどう変えていくことになるのか？　新法の狙いと、具体的な仕組みについて解説する。

経済産業省による規制強化が進む中、太陽光発電で初となるFIT認定の取り消しが行われた。基準不適合の理由を取材した。

震災の翌年、2012年から始まった東京・日比谷公園芝生広場の「ピースオンアース」。8回目を迎えた今年も、平日にも関わらず多く来場者が集まった。犠牲者への哀悼を捧げるとともに、想いを未来へとつなぐための"節目"として、また、ここから生まれたつながりを確かめ合う場としても、意義ある時間が流れていった。

自治体新電力が生き残るために必要なのは、単なる"安売り合戦"ではない。岩手県久慈市の「久慈地域エネルギー」は、再エネ設備の導入から少子化対策の方法を模索するなど、地域に根ざした運営を目指している。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第3回（後編）。