編集部からのお知らせ

12月5日、経済産業省・資源エネルギー庁が未稼働案件への対応を決定した。多数寄せられた反対意見に配慮する形で、いくつか条件を緩和した部分もあるものの、「価格切り下げ」の原則は変えずに制度改正へと踏み切った。

太陽電池モジュールを巡る"貿易摩擦"が深刻化している。ソーラー事業は国外との取引きが多く、それによって事業が大きく左右されるが、今回は特に日本と関わりの深いアメリカでの貿易摩擦について考察する。資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第1回（前編）。

11月27日、一般社団法人 新エネルギーO&M協議会が主催した「第1回O&M技術セミナー」では、太陽光発電所のさまざまなトラブル事例が披露された。想像もつかないような驚きの事件や、意外な解決法も飛び出し、太陽光発電所のO&Mには幅広い知識や経験が必要なことを実感するセミナーだった。

ソーラージャーナルの姉妹誌として発行する『アースジャーナル』の最新号が発売。設備や担い手が多様化し、導入が広がるソーラーシェアリングのいまを、1冊まるごと特集しました。

スイスメーカーが、世界初のソーラーヨット「ソーラーインパクトヨットAG」を開発！　環境に優しいのはもちろんのこと、船の"揺れ"が少なくほぼ無音で、乗り心地の良さも文句なしだ。

既設の太陽光発電所を最適化し、IRR（内部収益率）を向上させる「オプティマイザ」が話題だ。導入することで、どれほどの効果が期待できるのだろうか？　オプティマイザの活用事例をご紹介しよう。

11月16日、日本PVプランナー協会が「第6回全国会員大会」を開催。関係省庁や、太陽光発電業界の最先端を走る有力者を招き、基調講演が行われた。池田真樹理事長は「100年後の地球をよりよいものにする“PV100年構想”へ向けて尽力する」と宣言した。

営業型ソーラー（ソーラーシェアリング）は、野立てだけではない。温度や水の管理にエネルギーを使うビニールハウスにこそ、太陽光発電は求められていた。儲かる農業を強力にサポートする、BSLのソーラービニールハウスに注目だ。

2017年に改正された、風力発電設備のJIS規格。安全性について最大限考慮されており、その基準は国際規格よりも厳しい。今回は、新たに盛り込まれた「騒音測定方法」なども含め、JIS改正のポイントを解説。

再エネの主力電源化を掲げているにもかかわらず、入札制度の失敗により太陽光発電市場が狭まっているように感じられる日本。再エネを最大導入するには、それに向けたルール見直しが必要だと飯田哲也氏は訴える。