編集部からのお知らせ

富士経済が7月12日にまとめた調査結果によると、国内の太陽電池市場は頭打ちだという。一方、電力小売事業であるPPAモデルはまだ立ち上がったばかりで、2018年度には2017年度の6倍の12億円、2030年度には400倍超の823億円になると予想している。

日本の太陽光発電市場は縮小傾向にあるものの、販売量はさほど落ちていないという、リープトンエナジー株式会社。海外への販売と、国内で注力したい新たな市場について、代表取締役の周氏に話を伺った。

自動車の動力が燃料から電気（EV）へとシフトしているように、次は"ジェット機"にも電動化の時代が訪れるかもしれない……。イスラエルのスタートアップ企業が、世界初となる電気モーター飛行機「アリス」の開発を進めており、2021年にもローンチ予定だという。

この春公表された、2018年度の新FIT価格。太陽光は買取価格が10円台に突入するなど大きな動きがあったが、地熱は2020年まで据え置きに。今後、FITからの自立や地熱発電の普及を目指すにあたり、課題となることとは？

太陽光モジュールメーカーとして、世界でもトップクラスの生産量を誇るライセンエネルギー。2017年5月には日本法人も設立し、市場への本格参入を進めているが、同社が描くエネルギーの未来とは？ CEOを務める王洪（フランク・ワン）氏にお話を伺った。

太陽光発電システムを監視・制御し、パフォーマンスを引き上げる「次世代パワーエレクトロニクス」。発電量の最大化が図れることに加え、多くの特長がある。ここでは、"次世代パワエレ"の活用により生まれる大きな4つのメリットをご紹介！

HEMSにAIとIoTのワンストップサービスを掛け合わせた「AIHEMS（アイへムス）」をリリースした日本住宅サービス。高精度なシステムは、それまでに培われた技術とノウハウによって構築されたものだ。これからの自家消費マーケットで求められるものは一体何なのか、代表取締役の有吉氏にお話を伺った。

太陽光発電を始めとする再エネの「主力電源化」へ向け、JPEAが新たに「太陽光発電事業の評価ガイド」を策定した。本ガイドにより発電所の運用状態が明らかになるというが、その狙いとは？

独自設計したユニークな追尾式架台を特徴とする、トッパーサン・ジャパン。あらゆる工夫を凝らした架台で、60％以上も発電効率がアップしたデータもある。CEOの陳氏が語る、同社が目指す先とは。

FIT価格低下の影響を受け、太陽光施工企業の倒産や、投資目的企業の撤退が相次いでいる。厳しい環境のなか、市場で生き残っていくにはどうすべきか？ 電源メーカーの株式会社ニプロン・鈴木利宏氏に、今後の戦略を伺った。