製品・サービス

国内シェアNo.1のPV Japanが、発電効率回復保証付きの新プランを発表。その全貌に迫る!

パネル洗浄は、いま新たなステージに入ろうとしている。もはや、洗浄を躊躇する理由はない。 国内シェアNo.1のPV Japanが、パネル洗浄効果の数値化・可視化に成功し、 発電効率回復保証付きの新プランを発表した。2023年──パネル洗浄の常識が変わる。

エネルギー問題に貢献し
見逃されている発電損失を防ぐ

電力不足が懸念されるなか、電力需要をいかに賄っていくかは、日本が直面する喫緊の課題だ。国産電源である再生可能エネルギーの導入拡大は、脱炭素のためだけでなく、エネルギーセキュリティの観点からも重要度が高まっている。

とりわけリードタイムの早い太陽光発電には、改めて大きな期待が寄せられている。しかし、これから建設される太陽光発電を待っているだけでは間に合わない。現存する発電設備をより効率的に稼働させ、まずは現状の設備で、より大きな発電量を得られるようにすることが、いまのO&Mには求められる。

こうしたなか、大きなコストをかけずに、すぐにできる対策として注目を集めているのが、太陽光パネル洗浄だ。汚れた太陽光パネルでは、本来の発電効率を発揮することができず、発電量の減衰は免れない。NEDO(国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)の調査によると、パネル表面の汚れ等が原因で、7%もの損失が生まれているという。仮に、国内約80GWの太陽光発電設備で汚れによる損失がなくなれば、それだけで莫大な電力量を上積みすることが可能になる。

パネル洗浄による効果は明らかだ。パネル洗浄国内シェアNo.1のPV Japanによると、同社が洗浄を行った設備では平均3~7%の発電効率アップが認められるという。さらに、工場屋根に設置した太陽光パネルにおいては、20%以上アップするケースも珍しくないとのこと。


洗浄風景

いうまでもなく、パネル洗浄による発電効率アップは、日本のエネルギー問題解決の一助となるばかりでなく、発電事業者にとっては売電収益アップに直結する話だ。また、自家消費型太陽光発電設備を運用するエネルギー需要家企業にとっては、電気代削減効果がアップすることを意味する。太陽光発電設備のパネル洗浄は、国にとっても、それぞれの企業にとっても、確実にメリットをもたらす取り組みなのだ。

パネル洗浄に取り組まないのは
費用対効果が見えないから

それにもかかわらず、適正なパネル洗浄は、野立てにおいても屋根上においても、ほとんど取り組まれていないのが現状だ。なぜ、パネル洗浄は普及しないのか? PV Japanはこれについて、発電事業者、O&M企業それぞれに“やらない理由”を聞いている。回答は以下のとおり。

発電事業者もO&M企業も、「洗浄の効果(費用対効果)が分からないから」という理由がトップだった。「発電量が増えるといっても、パネル洗浄にかかるコストに見合うほどのものなのか?」という懸念が拭いきれないというわけだ。たしかに、やってみないと効果が分からないのでは、手を出せないのも理解できる。

業界初の数値化・可視化に成功
事前診断で費用対効果が分かる

こうした状況を踏まえ、PV Japanは、宮崎大学を始め、国内大手パネルメーカーおよびO&M企業との共同研究によりパネル洗浄効果の実証実験を重ねてきた。そして先頃、太陽光パネル洗浄業界では初めて、洗浄効果を数値化・可視化することに成功した。

このことにより、事前診断で洗浄効果の見通しを立てることが可能になった(計測・診断方法については既に特許出願済み)。洗浄を行う前から効果が分かるのであれば、もはや取り組まない理由はない。

「事前診断により、パネル洗浄に最適な時期を的確に判断できるようになりました。もちろん費用対効果の見込みがなければ、お客様に洗浄をお勧めしません」と、PV Japan営業グループリー ダーの山田一輝氏は述べている。

PV Japanでは、事前診断技術による洗浄効果の予測が可能になったことを背景に、2023年2月より、発電効率の回復を保証する業界初の洗浄プラン「コミット洗浄」をスタートさせる。コミット洗浄は、洗浄にかかる費用に対し、あらかじめ発電効率の回復目標を設定して、目標に満たなかった場合には洗浄費用を減額するというもの。仮に、洗浄の効果が全くなかったとしたら、洗浄費用は一切かからないことになる。文字どおり、結果にコミットするパネル洗浄であり、依頼主は絶対に損をしない画期的な洗浄プランとなっている。

コミット洗浄は、まず事前診断からスタートする。依頼を受けても、すぐに洗浄に取り掛かるのではなく、発電設備を診断して、パネル洗浄が必要な状態であるか否かを判断する。そのうえで、いますぐ洗浄が必要でない場合、継続的にモニタリングを実施し、洗浄が必要となる時期を改めて提案してくれるという。

そこには、効果を数値化・可視化する先進技術に加え、国内トップの洗浄実績に裏打ちされた幅広い知見が活かされている。コミット洗浄は、やってみないと分からないという懸念を取り除き、発電 事業者に大きな安心とメリットをもたらすことになるだろう。

【宮崎大学 西岡教授との共同研究】‬

PV Japanは、宮崎大学 西岡教授と共同で、洗浄の効果やパネルへの影響について幅広い検証を実施。

宮崎大学
工学教育研究部 副学部長
環境・エネルギー工学研究センター センター長 博士(工学)
西岡賢祐 教授


「太陽光発電の均等化発電原価(Levelized Cost of Electricity : LCOE)を下げるためには、長期にわたり出力をキープする必要があり、太陽光パネル表面の汚れによる発電量低下を防ぐことは非常に重要です。O&Mにおいて、太陽光パネルを適切に洗浄することにより発電効率を回復させることができますが、事業性を見据え費用対効果をしっかりと考慮することが必要です。また、洗浄により太陽光パネルにダメージを与えないことも必須であり、費用対効果も含め、洗浄実施者の選定には注意が必要です。これまでの大学での知見や経験を活かし、PV Japanとの共同研究において、洗浄の効果や太陽光パネルへの影響について定量的にエビデンスを示すことで、太陽光発電のさらなる普及と安定運転に貢献していきたいと考えています」(西岡教授)。
 

国内シェアNo.1の自社開発製品
“PV cleaner”シリーズ

PV Japanは、国内パネルメーカーと共同で、太陽光パネルにダメージを与えない太陽光パネル洗浄機“PV cleaner”シリーズ(特許取得済)を、約10年前から国内自社工場にて開発してきた。


PV cleanerシリーズ

同社の洗浄機なら、太陽光パネルメーカーの保証規約に抵触することもない。いずれの製品も信頼性に優れた日本製であり、トラブルの少ない安定稼働を約束する。業界随一の洗浄スピードと、豊富な実績・ノウハウを組み込んだ操作性重視の設計により、現場の作業効率も向上させた。

現ラインナップに加え、さらに屋根上発電所に特化した洗浄機についても、2023年春頃にリリースを予定しているという。パネル洗浄市場の需要拡大に向けて、発電設備の規模や設置状況に応じた最適なPV cleaner製品の開発に励んでいる。

同社は、PV cleanerを所有する認定施工協力店を各地に擁しており、全国での洗浄サービス体制も整っている。新規事業参入を検討する企業からの問い合わせも絶えず、今後さらにサービス体制を強化していくつもりだという。

「太陽光パネルは繊細で、洗浄においても専門知識が必要不可欠です。PV Japanの高い技術力を誇る全国の認定施工協力店様とともに、パネル洗浄の普及に努めてまいります」(PV Japanソリューション事業本部)


PV cleaner JET:小中規模から大規模メガソーラー発電所まで対応。軽量設計により、アレイ間の移動をさらに効率化。


PV cleaner MAX:大規模メガソーラー発電所向け。横置き4段を一括洗浄(オプション装着にて6段まで対応)。

 

「“コミット洗浄”パートナー企業」
「“PV cleaner”認定施工代理店」
募集説明会(同時開催)

・2023年4月19日(水) 東京会場
・2023年4月26日(水) 大阪会場
・2023年5月17日(水) 広島会場
・2023年5月24日(水) 九州会場

・会場及び説明会詳細については、3月末掲載のPV JapanのHPにてご確認下さい。
・各日程の翌日に、現地発電所にて洗浄現場見学会も予定しております。

問い合わせ

PV Japan株式会社
大阪市東淀川区瑞光1-12-12 シセイビル2F
TEL:06-6379-3651
MAIL:inf@pvjapan.jp


取材・文:廣町公則

SOLAR JOURNAL vol.44(2023年冬号)より転載

Sponsored by PV Japan

関連記事

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. いつまで続けるのか、ガソリン補助という愚策
  2. 太陽光発電 市町村の約4割でトラブルが発生、2割近くで未解決
  3. 新たな蓄電池ビジネスの急拡大! 再エネ3倍増を踏まえた政策が必要
  4. 【 参加受付中!】2024年7月25日(木)「第30回PVビジネスセミナー」
  5. 太陽光発電所 銅線ケーブルの盗難被害が相次ぐ 銅の価格上昇が背景に
  6. 【FIPの進化形】時代はFIP移行+蓄電池へ! 新たなビジネスモデルを探る
  7. 【PVビジネスセミナーレポート】Non-FIT時代にどう対応? PPAと蓄電池ビジネス最前線...
  8. 太陽光パネルの増設・更新を促進! 2024年度にルール見直し
  9. 脱原発完遂のドイツの電源構成、どうなるエネルギー費の再高騰リスク?
  10. 専門家に聞いた! 日本に「垂直ソーラー」が必要な理由とは?
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.49 | ¥0
2024/04/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ