欧州一の売上を誇るSonnen社の蓄電池システムとは？

2017/08/03

再エネのさらなる導入に向けて、今後の普及が求められる蓄電池。SOLAR JOURNALで「再エネの道標」を連載中の北村和也氏に、欧州で普及が進むSonnen社の蓄電システムについて聞いた。

Sonnen社を蓄電池メーカーだと思っている人が日本では多いかもしれないが、同社の特徴は蓄電池の性能にあるのではなく、再エネ導入の決め手ともいえる「柔軟性」の提供にある。Sonnen社が、いかに進んだコンセプトを持って2010年の創立から短期間で欧州一になったかをまとめてみたい。

インターソーラーでの
Sonnen社の存在感

ミュンヘンで5月末に開かれたインターソーラーは、7つのホールのうち3つが蓄電池関連となり、集客力も含めてメインは太陽光パネルから蓄電池へと移っていた。Sonnen社は、一昨年のエントランスから一番近い花形ブースではないものの、展示内容などで高い注目を集めており、存在感は群を抜いていた。

Sonnen社の本社は、ミュンヘンから電車で1時間半ほどのバイエルン州南西端の小さな町ヴィルトポルズリートにある。この町は、人口3000足らずにも関わらず、再生可能エネルギーで需要の700％もの電力を生み出す欧州有数の先進エネルギー自治体である。私もこれまで10回近く訪れ、SOLAR JOURNALでも何度か紹介している。

Sonnen社の本社（ドイツ、ヴィルトポルズリート）

2016年末時点での同社のプロフィールであるが、資本金10億円、従業員300名で、売上はおよそ55億円となっている。

蓄電池システムと
「柔軟性」のコンセプト

天候に左右される再エネ発電をより多く取り込むために柔軟性が重要であるというのが、いまや世界のエネルギーの常識となっている。Sonnen社は、屋根置きの太陽光発電の余剰や不足電力を蓄電池で吸収したり放出したりするシステムの提供で柔軟性の確保に貢献していることになる。

一般に太陽光発電パネルを設置するだけでは、家庭で必要とする電力のおよそ半分程度しか補えないとされる。Sonnen社の蓄電池システムの導入でこれが80％までカバーできるようになるという。

達成の割合は、蓄電池システムの仕様や蓄電池の性能にもよるが、インターソーラーで競っていた各社の蓄電池システムは、ほとんどが1つの家庭内での蓄電池利用に留まっていた。