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「太陽光発電事業の評価ガイド」重要な3つの項目と評価内容は?

JPEAが6月29日に公表した「太陽光発電事業の評価ガイド」。太陽光発電の主力電源化に必要な"長期安定稼働"の実現を目的とした、重要な3つのチェック項目と評価される内容とは?

前記事:「JPEA平野氏に訊く! 再エネの”主力電源化”へ向けた業界の役割とは?」はコチラ

発電事業評価ガイド策定
2019年問題をチャンスに

太陽光発電を主力電源化していくためには、発電システムの”長期安定稼働”が欠かせません。発電事業者の役割と責任も、これまで以上に重くなります。

そうした認識のもと、このほど太陽光発電協会では「太陽光発電事業の評価ガイド」を作成しました。ここでは、安全性と持続性の高い事業運営を行うことや、地域との共生を重要なテーマと位置づけています。

■太陽光発電事業の評価ガイドにおける「評価項目の構成」

さて、FIT切れ案件の出現、いわゆる”2019年問題”も間近に迫ってきました。発電者(プロデューサー)であると同時に消費者(コンシューマー)でもある”プロシューマー”が大量に誕生します。安価で経済的に自立した純国産のエネルギーが生まれてくるということでもあります。

これは”問題”ではなく、大きなチャンスです。これを契機に新しいビジネスモデルを創出することも可能となるでしょう。ポストFIT時代の真の幕開けです。

私どもは、国産エネルギーの代表格に躍り出た太陽光発電を、パネルメーカーや発電事業者はもとより、裾野の広い周辺産業によって力強く育成していきたいと考えています。

その実現に向けて太陽光発電協会は、新しい時代にふさわしい取り組みを積極的に進めてまいります。

プロフィール

一般社団法人 太陽光発電協会(JPEA)代表理事
(ソーラーフロンティア株式会社 代表取締役社長)

平野 敦彦氏


1985年、昭和シェル石油株式会社入社。2009年、昭和シェルソーラー株式会社(現:ソーラーフロンティア株式会社)取締役就任、2014年より代表取締役社長。2017年6月、一般社団法人太陽光発電協会代表理事就任。


取材・文/廣町公則

SOLAR JOURNAL vol.26(2018年夏号)より転載

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