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太陽光発電

太陽光は自分で使う時代へ! 今こそ「自家消費」をはじめよう

家でのひと時を快適に過ごしたい。そのために電気はなくてはならないもの。でも、できるだけ電気代は抑えたいし、環境にも優しい電気を使いたい。そんな願いを叶えてくれるのが、住宅用太陽光発電の自家消費です。

住宅用太陽光発電の
「自家消費」って?

自宅の屋根に設置した太陽光パネルで発電して、つくった電気を家族で使うのが住宅用太陽光発電の自家消費です。これまでも自家消費は行われていましたが、使い切れずに余った電気(余剰電力)は、電力会社に売る(売電する)というのが一般的でした。売電収入によって、設備導入にかかった費用の元をとろうという発想です。

これを支えてきたのが、国が売電単価を保証する「再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)」。住宅用太陽光発電の場合だと、10年間にわたって、設備認定年度に定められた単価(FIT価格)で余剰電力を電力会社に買い取ってもらうことができます。でも、この単価は年々引き下げられているので、後から太陽光パネルを設置した家庭は、早くに設置していた家庭ほど売電収入を得ることはできません。売電のうまみは年々減っているのです。

では、これから太陽光発電をやるメリットはなくなってしまうのでしょうか? いえいえ、そんなことはありません。これまでとは違うメリットが、大きくクローズアップされてきているのです。

そう、それが、つくった電気を自分で使う自家消費。これまでのように「余った電気は高く買い取ってもらえるから積極的に使わなくてもいいや」という中途半端な自家消費ではなく、「自分で作った電気をできるだけ余らせずに使って、電力会社から買う電気を可能な限り減らしていく」という発想が大事になってきます。究極の理想は、家庭で使う電気をすべて自前の太陽光発電で賄う「完全自家消費」です。

電力会社に電気を
売るよりお得になる

なぜ、これからは自家消費が魅力的なのかといえば、その方が売電するよりお得だから。さらにいうと、電力会社から電気を買い続けるよりも、太陽光発電設備を設置して自前の電気で暮らした方がずっとお得で気持ち良いから。お得の理由は、「FIT価格」「電力会社の電気料金」「太陽光発電設備の値段(導入コスト)」「太陽光発電設備の耐用年数」から明らかです。

まず、FIT価格と電気料金の関係から見てみましょう。固定価格買取制度がスタートした2012年度の住宅用太陽光のFIT価格は、1kWhあたり42円でした。それが2020年度には21円にまで下がっています。ちょうど半分になったというわけです。一方、電力会社による家庭向け電気料金の平均単価は、2012年当時から現在まで20円台前半で推移しています。電気料金は高止まりのまま、むしろ上昇傾向です。

この数字から分かるのは、2012年当時は自家消費をするよりもFITを使って売電した方が、ずっとお得だったということ。逆に現在は、FIT価格の方が電気料金より安いので、売電による金銭的メリットはありません。でも、発電した電気を自分で使えば、その分だけ電力会社から買う電気を減らせるので、月々の電気代をぐんと抑えることが可能になります。自家消費による金銭的メリットは、売電収入のようにプラスの数字では出てきませんが、削減された電気代にはっきりと表れてくるのです。

とはいえ、「太陽光発電設備は高額だから、電気代の削減効果だけではなかなか元がとれないのでは?」と思われる方もいるでしょう。しかし、それは昔の話です。じつは太陽光発電設備の値段は、一昔前には想像できなかったほど下がっているのです。しかも、太陽光パネルをはじめとした製品の信頼性が高まり、発電設備としての寿命は大きく伸びています。導入コストを回収した後も、長期にわたって無料で発電し続けてくれるのです。

環境負荷のない
非常用電源として

自家消費型太陽光発電の魅力は、電気代を削減できるという金銭的メリットだけではありません。

たとえば、台風などによって広域停電が発生しても、太陽光発電のある家庭は電気を使い続けることができます。実際、2018年の北海道胆振東部地震によるブラックアウトのときも、2019年の台風による千葉の大規模停電のときも、太陽光パネルを設置していた家庭は電気の心配をあまりせずに過ごすことができたといいます。

また、住宅用太陽光発電の自家消費は屋根の上でつくった電気を使うのですから、公共の電力網に負担をかけることがありません。近年、問題となっている電力網の容量不足という課題にも大きく貢献します。

そもそも太陽光発電は、CO2や有害物質を排出しない純粋なクリーンエネルギー。地球温暖化防止というグローバルな課題解決にも役立ちます。多くの家庭が住宅用太陽光発電の自家消費に取り組めば、結果として電力会社が発電する電力の量は減っていくでしょう。それは、地球に迷惑をかける石炭火力発電や原子力発電をなくしていくことにもつながっているのです。


取材・文/廣町公則

SOLAR JOURNAL vol.33(2020年春号)より転載

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