注目キーワード

「エネ庁」の検索結果

海に囲まれ、国土が狭い日本にとって、洋上風力発電がもつ可能性は大きい。それにもかかわらず実用化が少ないのは、企業が風力発電事業をはじめるにあたって、2つの参入障壁が存在しているからだ。

なぜ日本で洋上風力が広まらないのか? 参入における2つの障壁とは

経済産業省は2018年3月23日、再生可能エネルギーにおける2018年度の固定買取価格(太陽・風力・水力・バイオマス他)、割賦金単価を発表。気になる最新のFIT価格が明らかに!

【最新】2018年度、新FIT買取価格が決定! 割賦金単価も

2017年度よりスタートした大規模太陽光発電の入札制度。第1回目の結果を受け、早くも詳細制度設計の見直しが検討されているが、そもそも太陽光の入札制度とはどのようなものなのか? 概要をおさらい。

2018年度も注目の太陽光発電「入札制度」とは?

需要家側のエネルギーリソース(蓄電池・太陽光・ディマンドリスポンスなど)を集約することで1つの発電所のように機能できるとして期待のかかる「エネルギー・リソース・アグリゲーション・ビジネス(ERAB)」。エネ庁は、ERAB運用のサイバーセキュリティ対策のガイドラインの改訂版を公表した。

エネ庁、「ERAB」のセキュリティガイドラインを改訂

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 【続報】発電側基本料金、電力量にも課金へ。容量課金とは1対1の比率
  2. 「ノンファーム型接続」とは? 再エネ拡大のカギ握る送電ルール見直し
  3. 日本唯一の卸電力取引所「JEPX」とは? 取引価格はどう決まる?
  4. 4月27日、Zoom開催決定! 太陽光の新たな価値がわかる「PVビジネスセミナー」...
  5. 自家消費の次なる手段「自己託送」のメリット・デメリット
  6. 今さら聞けない! 仮想発電所(VPP)とは?
  7. 自分の電気で自宅で過ごそう! 我が家で自家消費をするための準備は?
  8. 再エネ賦課金の2021年度単価が決定。再エネの自給自足に向け機運高まる
  9. なぜ日本で洋上風力が広まらないのか? 参入における2つの障壁とは
  10. エネルギー基本計画、2050年「再エネ5~6割」をたたき台に議論始まる

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.36 | ¥0
2021/1/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース