注目キーワード

「エネ庁」の検索結果

海に囲まれ、国土が狭い日本にとって、洋上風力発電がもつ可能性は大きい。それにもかかわらず実用化が少ないのは、企業が風力発電事業をはじめるにあたって、2つの参入障壁が存在しているからだ。

なぜ日本で洋上風力が広まらないのか? 参入における2つの障壁とは

経済産業省は2018年3月23日、再生可能エネルギーにおける2018年度の固定買取価格(太陽・風力・水力・バイオマス他)、割賦金単価を発表。気になる最新のFIT価格が明らかに!

【最新】2018年度、新FIT買取価格が決定! 割賦金単価も

2017年度よりスタートした大規模太陽光発電の入札制度。第1回目の結果を受け、早くも詳細制度設計の見直しが検討されているが、そもそも太陽光の入札制度とはどのようなものなのか? 概要をおさらい。

2018年度も注目の太陽光発電「入札制度」とは?

需要家側のエネルギーリソース(蓄電池・太陽光・ディマンドリスポンスなど)を集約することで1つの発電所のように機能できるとして期待のかかる「エネルギー・リソース・アグリゲーション・ビジネス(ERAB)」。エネ庁は、ERAB運用のサイバーセキュリティ対策のガイドラインの改訂版を公表した。

エネ庁、「ERAB」のセキュリティガイドラインを改訂

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 太陽光発電・蓄電池を全世帯に 藤沢市の進化を続けるまちづくり
  2. 【参加無料】10月6日(金)「第27回PVビジネスセミナー」~ 国の政策動向と蓄電池・PPAの先進事例 ~...
  3. 発電側課金、割引相当額の検討が大詰め。一般送配電各社がこの秋にも公表へ...
  4. 快進撃を続けるドイツの太陽光発電の課題、日本でも参考となるその対策とは...
  5. 発電側課金、全国の年間合計額は3856億円。この秋にも正式な課金単価発表へ...
  6. 経産省、蓄電池供給網の強靭化に重点配分 2024年度概算要求
  7. 2022年度からの「オンライン代理制御」で何が変わる?  低圧含め5エリアで開始か...
  8. 「ノンファーム型接続」とは? 再エネ拡大のカギ握る送電ルール見直し
  9. 「雑草」がエネルギー源に!? 名城大が発電を実演
  10. 生活者の脱炭素を「自分ゴト化」、日本総研が産学連携の創発型コンソーシアムを設立...
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.46 | ¥0
2023/7/31発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ