「改正FIT法」「電力システム改革」「パリ協定」を「太陽光発電の普及を進める3つのエンジン」と考えるJPEAの亀田氏。太陽光発電の改正FIT法について聞く。

環境エネルギー政策研究所（ISEP)所長　飯田氏による、ISEPの改正FIT法への5つの提言。

SOLAR JOURNAL主催 PVビジネスセミナー『FIT新時代の“質”の高い事業』、11月25日(金)開催。

固定価格買取制度が法改正となり、投資だけを目的とした業者が淘汰される時代となった。そんな中開催されたSOLAR JOURNAL主催セミナーでは、今後のビジネスに役立つ多くのヒントがあった。当日の様子をレポートする。

電力小売全面自由化のもと、小売電気事業者は電力の調達に工夫を凝らしてきた。再エネ由来の電気をアピールする小売電気事業者にとって、FITによる電源確保は重要なテーマだった。改正FIT法により、再エネ電気の「買取義務者」が変わる。電力小売市場への影響は？

ＦＩＴによる再エネの買取費用は、再エネ賦課金という国民負担によって賄われている。導入量を増やしつつ、国民負担を抑えるには、買取価格を下げていくしかない。今、その切り札として登場したのが、「入札制度」だ。買取価格決定に競争原理を持ち込もうとする新制度の中身とは？

再エネ普及の原動力となってきた固定価格買取制度（FIT）が、大きく生まれ変わる。抜本的に見直されたFIT法（改正FIT法）のポイントを探る。

FITの見直しは、自然エネルギーを最大限導入しつつ国民負担を抑制する制度変更だ。2030年の日本のエネルギーミックス（電源構成）の目標達成に向けて、各分野の自然エネは着実に導入拡大している。

2017年4月1日、FIT法の改正案が施行予定だ。改正案の柱は、長期未稼働案件の発生を防ぐための新たな制度の設立や、太陽光発電の買取価格決定への入札方式についてなどだ。FIT法改正後、太陽光発電の事業者はどうなっていくのか？

我が家にも太陽光発電を設置したい。けれど、日本の太陽光発電は世界より特異性があるらしい⁉前編に引き続き、安心・安全の太陽光発電設置のために知っておくべきこととは？