太陽光発電協会（JPEA）と日本電機工業会（JEMA）が、1月31日に説明会を実施。1月28日に消費者庁が公表した「住宅用太陽光の火災等事故の原因調査」のまとめを受け、業界団体としての見解を述べた。「太陽電池モジュールまたはケーブルから発生した火災事故等」の発生率は100万件に1件程度だという。

消費者庁の消費者安全調査委員会が、住宅用太陽光発電の火災事故の調査結果を公表。屋根に延焼して重大な事故につながる危険性がある案件が10万件以上あることを指摘し、適切なO&M（保守点検）を実施するよう呼びかけている。

FIT買取価格が低減し続けるなかで、利益確保のために重要なのが、発電量あたりのコスト＝「LCOE（均等化発電原価）」だ。発電効率の良い単結晶モジュールを使うことで、LCOEを低減できるという。

台風21号の影響で、西日本を中心に大きな被害が生じている。太陽光発電設備が浸水・破損してしまった場合は適正な処理が必要だ。一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）では、太陽電池モジュールをリサイクルできる産業廃棄物中間処理業者を公表しているため、参考にしてほしい。

太陽光発電協会（JPEA）が、国内の2018年度第1四半期の太陽電池出荷量を発表。太陽電池モジュールの総出荷量は1,378MWで前年同期比103%となり、実に13四半期ぶりにプラスに転じた。

太陽光モジュールメーカーとして、世界でもトップクラスの生産量を誇るライセンエネルギー。2017年5月には日本法人も設立し、市場への本格参入を進めているが、同社が描くエネルギーの未来とは？ CEOを務める王洪（フランク・ワン）氏にお話を伺った。

中国に本社を置くJolywood（ジョリウード）は、2008年に設立された企業でありながら着々と事業を拡大させている。今回は同社のSenior Vice PresidentであるLiu Yong氏に日本市場でどのように展開していくのかお話を伺った。

総合家電メーカーとして国内でも上位に食い込むほど市場シェアを伸ばす「SHARP」。太陽光発電市場が右肩下がりの状況にある日本で、今後どのように展開していくのか？　同社の事業戦略推進部参事である三木秀雄さんにお話を伺った。

約40年の実績を持つモジュールメーカー・JINERGYのKai Qiao氏に、2018年度の太陽光マーケット展望を聞いた。日本支店を準備中だという注目PV企業JINERGYが、自社製品は日本市場に適していると自信を持つその理由とは？

世界最大の太陽光発電用単結晶シリコン専門企業、LONGi Solar（ロンジ・ソーラー）。いま、同社の単結晶モジュールがもたらすLCOE※の低減効果に注目が集まっている。鍵を握るのは、「総発電コスト抑制」と「生涯発電量向上」の両立だ。