住宅用太陽光発電の普及に弾みをつける注目のコラボレーションが発表された。エネルギー分野の専門商社であるnovisと、LONGi・パナソニックによる協業だ。3社のキーマンに、その狙いと背景を語ってもらった。

PPAモデルとは太陽光発電システムを、お金をかけずに導入する仕組み。「無料設置＆自家消費」が、これからの太陽光の主流になる!?

エクソルが昨秋、新たな住宅用ソリューションをスタートさせた。その中核をなすのは、ファーウェイの住宅用パワコンと蓄電池システムだ。日本の太陽光を知り尽くしたエクソルと、世界のパワコン市場をリードするファーウェイ。両社のコラボが目指しているのは、太陽光で地球の未来を救うことだ。

新型コロナウイルスは世界にどのような影響を与えているのか。また、日本の戦略をどう考えているのか。日本市場について、アフターコロナの予測や今後の戦略について、中国メーカーのフォノソーラーに話を聞いた。

アフターコロナの太陽光ビジネスをどう考えるのか？　日本市場ではどのような戦略を立てているのか？　日本市場について、今後の予測と期待、戦略について、中国メーカーのトリナ・ソーラーに話を聞いた。

卒FITの開始とともに、住宅用太陽光に改めて「自家消費」の流れが生まれている。本来、自家消費を前提にスタートした日本の住宅用太陽光。FITの抜本的見直しによって産業用太陽光も自家消費へとトレンドが大きく移り変わっている。ここでは、住宅にフォーカスし、「自家消費」の最前線をお届けする。

電力供給とセット、蓄電池とセット、お得な買取価格には理由がある。Amazonギフト券やWAONポイントなど、他社との提携サービスも広がっている。価格メニューだけでなく、様々なサービスをトータルで考えることが必要だ。

太陽光発電協会（JPEA）と日本電機工業会（JEMA）が、1月31日に説明会を実施。1月28日に消費者庁が公表した「住宅用太陽光の火災等事故の原因調査」のまとめを受け、業界団体としての見解を述べた。「太陽電池モジュールまたはケーブルから発生した火災事故等」の発生率は100万件に1件程度だという。

消費者庁の消費者安全調査委員会が、住宅用太陽光発電の火災事故の調査結果を公表。屋根に延焼して重大な事故につながる危険性がある案件が10万件以上あることを指摘し、適切なO&M（保守点検）を実施するよう呼びかけている。

九州電力の池辺和弘社長は、10月31日に行われた記者会見の質疑応答で、2019年に出はじめる「卒FIT家庭」の電力買取プランについて言及。詳細は来年発表としたものの、九電として住宅用太陽光発電の電力買取を継続することを明言した。