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2月27日から東京ビッグサイトで開催される『スマートエネルギーWeek 2019』。大きなビジネスチャンスを秘めたイベントだけに、ぜひ今年は“攻め“の姿勢で訪れてもらいたい。イベントを最大限に活かす方法を、ソーラージャーナル編集部が提案！

太陽光発電協会（JPEA）と日本電機工業会（JEMA）が、1月31日に説明会を実施。1月28日に消費者庁が公表した「住宅用太陽光の火災等事故の原因調査」のまとめを受け、業界団体としての見解を述べた。「太陽電池モジュールまたはケーブルから発生した火災事故等」の発生率は100万件に1件程度だという。

IEAは、2018～2023年までの6年間に、世界で計575GWの太陽光発電システムが新規導入されると予測している。そのうち、日本をはじめ太陽光発電が盛んな中国、アメリカ、インドなどの導入量予測は？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第2回（後編）。

消費者庁の消費者安全調査委員会が、住宅用太陽光発電の火災事故の調査結果を公表。屋根に延焼して重大な事故につながる危険性がある案件が10万件以上あることを指摘し、適切なO&M（保守点検）を実施するよう呼びかけている。

国際エネルギー機関（IEA）が年次レポート「Renewables 2018 Analysis and Forecasts to 2023」（RE2018）を発刊。2023年までの再生可能エネルギー導入量や、CO2排出量の見通しは？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第2回（前編）。

環境省は、有識者による検討会で、太陽光発電の環境アセスについて方向性をまとめた。必ず手続を行う第1種事業は40MW以上、手続を行うかどうか個別に判断する第2種事業は30MW以上とした。

再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、第12回目となる「PVビジネスセミナー」を2019年1月16日（水）、都内のホテルで開催。太陽光業界だけにとどまらない日本全体の経済の展望、ソーラーシェアリングやO&Mといった旬のトピックス、2019年要注目の商材などについて講演した。

"太陽光発電による音楽フェス"をテーマにスタートした「中津川 THE SOLAR BUDOKAN」。2012年から続くこの音楽フェスが、2018年9月22日・23日の2日間に渡って大々的に開催された。その様子をレポート！

1月10日、中部電力は他の電力会社から電力融通を受けたことを発表。関西電力と沖縄電力を除く大手電力7社から、午前に105万kW、午後にも105万kWを受電した。天気予報よりも日射量が少なく太陽光発電の出力が低下したうえ、気温が下がって暖房需要が増加したためだという。

経済産業省は、2019年度の再生可能エネルギーの調達価格について、1月9日の調達価格等算定委員会で方向性をまとめた。10kW以上500kW未満の太陽光発電は、前年度よりも2割以上安い14円/kWhとなっている。