注目キーワード

「再生可能エネルギー」の検索結果

自然エネルギー協議会は5月20日、「クリーンエネルギー戦略」に関する緊急政策提言を経済産業省・石井正弘副大臣、環境省・山口壯大臣に提出した。自然エネルギー(再生可能エネルギー)を最大限導入することなど、5つの政策の実現を迫る。

クリーンエネルギー戦略は「再エネ最優先の原則」で 自然エネ協が提言

ロシアによるウクライナ侵攻により、石油やガスの価格が高騰している。それにより電力価格も高騰しているが、そもそも根本的な原因があると、環境エネルギー政策研究所 所長の飯田哲也氏は語る。

不完全な電力市場が価格高騰の元凶。道理にかなった細事こそ展望を開く

FIT(Feed-in Tariff)からFIP(Feed-in Premium)へ。再生可能エネルギーの支援制度が、大きく変わり始めた。新たな制度は、太陽光発電ビジネスにどんな変化をもたらすのか? FIP制度の仕組みを整理し、これからのビジネスモデルを考える。

FIP制度がPVビジネスを変える! 太陽光発電ビジネスにどんな変化をもたらすのか?

政府は、温暖化対策を成長につなげる柱として「クリーンエネルギー戦略」の策定を急いでいる。ビジネスやライフスタイルを脱炭素へシフトするほか、新たな成長産業の創出を目指し、投資を呼び込む狙いがある。こうした道筋を示すのが「クリーンエネルギー戦略」だ。

温暖化対策を成長・投資に変える、政府の「クリーンエネルギー戦略」とは?

自己託送はこれまで、同一の企業間やグループ会社間でしか認められていなかった。しかし、11月中旬の制度改正により、組合設立などを要件に異なる企業間での自己託送もできるようになった。他社間での自己託送を実現するための要件とは?

他社間の自己託送、ついに解禁! 組合設立や再エネ電源の新設などの要件とは?

東急不動産が、新規に開発する分譲・賃貸物件のすべてに太陽光パネルを標準搭載する。分譲マンションの一部には蓄電池も併設するほか、賃貸物件の屋根上を活用したPPAモデルも開始する。集合住宅への太陽光発電の導入が大きく拡大する予感だ。

東急不動産、新規の分譲・賃貸マンションに太陽光パネルを標準搭載。PPAモデルも

再生可能エネルギーでつくられた電気に切り替えたいが、どうやって選べばよいか迷っている人に朗報だ。電気の共同購入によって価格の引き下げを図り、切り替えを促すキャンペーンが首都圏や福岡市で行われている。こうしたキャンペーンを行う自治体は増加傾向にある。

再エネ電気の共同購入、首都圏や福岡市などで拡大。簡便さと低価格に魅力

じわじわと、しかし確実に日本の価値が落ちている。この現象を総称して「安い日本」と呼び、日本の経済がすでに世界の中で一流ではないことを表す。その実態の一部とエネルギーに及ぼす影響を考える、エネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第30回。

「安い日本」と脱炭素、日本経済の現状を再エネの視点から見る

新たなエネルギー基本計画には、再エネ重視の姿勢が明確に示されている。2030年度電源構成における再エネ比率も「36~38%」に引き上げられた。これを、どう実現していくのか? さらなる再エネ導入拡大に向けた政策のポイントは?

第6次エネルギー基本計画を受けて、再エネ政策はどう動くのか?

岸田新総理は、所信表明演説でカーボンニュートラルを成長戦略の柱と位置付けた。10兆円規模の大学ファンドを立ち上げるなど、デジタルやグリーンといった分野のイノベーションを加速する考えだ。新しいビジネスを産み出すスタートアップを支援する姿勢もみせた。

岸田新総理、脱炭素を成長戦略の柱と明言。投開票迫る衆議院選の行方は?

1 2 3 19

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 「ノンファーム型接続」とは? 再エネ拡大のカギ握る送電ルール見直し
  2. 太陽光の廃棄費用、積立義務化が迫る! いくら? いつから? 徹底解説!
  3. 日本唯一の卸電力取引所「JEPX」とは? 取引価格はどう決まる?
  4. 自分の電気で自宅で過ごそう! 我が家で自家消費をするための準備は?
  5. 「バーチャルPPA」とは? その仕組みやメリット、制度の動向を解説!
  6. 3種類の環境価値「非化石証書・Jクレジット・グリーン電力証書」の違いとは?...
  7. これが日本最大の風力発電所だ!出力80MW/年間発電量1億5000万kWh
  8. 新電力の撤退相次ぐ。電力契約のセーフティネット「最終保障供給」とは?...
  9. 東北電力、使用済みパネルのリユース・リサイクルを推進。持続可能な仕組み構築...
  10. 「雑草」がエネルギー源に!? 名城大が発電を実演
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.42 | ¥0
2022/7/29発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ