注目キーワード

「再生可能エネルギー」の検索結果

再エネ発電設備を新たに連系するには、系統側に空き容量があることが必須条件だ。しかし発電事業者からは、空き容量がなく「つなげない」、接続のための費用が「高い」、接続までが「遅い」といった声が聞かれる。こうした課題の解決につながる「ノンファーム型接続」とは?

「ノンファーム型接続」とは? 再エネ拡大のカギ握る送電ルール見直し

家庭からでるCO2排出量は、日本全体の約15%を占める。東北電力が、家庭のCO2排出を減らすために新たなプロジェクトを行っている。環境保全を経営の重要課題に据える同社の取り組みとは?

東北電力、家庭向けCO2フリー電力を供給! 東北6県と新潟で

菅義偉首相は、10月26日に招集された臨時国会での所信表明演説において「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」という目標を明確にした。エネルギー基本計画の見直しが始まったタイミングで、この宣言は大きな追い風となりそうだ。

菅首相、所信表明で「2050年に温室効果ガス排出ゼロ」を宣言

「CO2排出量の多い国では、企業の時価総額も下がる」という事実が日経新聞により証明された。日本はまだまだ脱炭素への取り組みが十分でないため、再エネ電力の必要性はさらに高まっている。そして、再エネの拡大が進む中で課題となる電力の余剰についてはどう解決するべきなのだろうか。エネルギージャーナリスト北村和也氏が語る。連載コラム第21回。

「再エネ主力電源化時代」を先取りして俯瞰する【後編】~あふれる再エネの必要性~

最新のソーラー技術で世界を変える! 今回は2030年までのカーボンニュートラルに向けて、新たな取組みをはじめた、イギリスとフランスの事例を紹介する。

“カーボンニュートラル”に向けた欧州の2つの取組み

ハワイ州は、輸入化石燃料への依存から脱却するために「再エネ100%」を掲げた全米で最初の州だ。太陽光発電の導入で「再エネ100%」の目標に加速がかかった同州。電力系統の信頼性を保つと同時に、今後より多くの再エネを統合するため、本土に先駆けて蓄電池の併設を大きく展開している。

ハワイではメガソーラー+蓄電池で再エネ100%へ。夜間に電力を供給!

今年度から開設される容量市場。原発や石炭火力を維持するような枠組みでは、全体として非常にバランスを欠いた制度設計だ。周回遅れも甚だしいと言わざるを得ない。新型コロナウイルス後の日本社会はどうあるべきか。飯田哲也氏のコラム「再エネの達人」。

容量市場に現れている日本の歪み。コロナ後の日本社会をアップデート

徹底的な再エネ利用にデジタル化は必須。数多くの発電施設やシステムをまとめて制御する、VPPビジネスに欠かせないものだからだ。日本の再エネ主力電源化における、今後の具体的な課題やその解決策とは? エネルギージャーナリスト北村和也氏が語る。連載コラム第20回。

「再エネ主力電源化時代」を先取りして俯瞰する【前編】~デジタル化と再エネ~

2020年6月に成立したエネルギー供給強靭化法の制度設計に対し、JPEAが7月30日、独自の見解を示した。同法にはFIT法の抜本的な見直しも含まれる。2022年4月の施行に向け、太陽光業界の意見や要望を国に届けた。

JPEAが“エネルギー供給強靭化法”の制度設計に見解を表明。経過措置など

グーグルが2030年までに使用する電力をすべて脱炭素化する考えを明らかにした。データセンターやオフィスで使う全電力が対象だ。二酸化炭素の排出を実質ゼロとするカーボンフリーを目指す。9月14日、 スンダー・ピチャイ最高経営責任者(CEO)がホームページへメッセージを投稿した。

グーグル、2030年までに脱炭素化目指す。CEOが「カーボンフリー」宣言

1 2 3 4 15

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 「カーボンプライシング」とは何か? 小泉環境相、年明けから検討再開の意向...
  2. 「ノンファーム型接続」とは? 再エネ拡大のカギ握る送電ルール見直し
  3. なぜ日本で洋上風力が広まらないのか? 参入における2つの障壁とは
  4. 今さら聞けない! 仮想発電所(VPP)とは?
  5. 【2021年度FIT】調達価格や入札対象の検討スタート。FIP対象区分も
  6. 新電力は”不健全なビジネス”か? 福島電力の破綻が意味すること
  7. 自分の電気で自宅で過ごそう! 我が家で自家消費をするための準備は?
  8. ついに、FITからFIPへ! 市場価格に上乗せされる「プレミアム」ってどう決まる?...
  9. 米気候変動政策、バイデン政権で環境分野へ巨額投資か。NEDOが予想
  10. 菅首相、所信表明で「2050年に温室効果ガス排出ゼロ」を宣言

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.35 | ¥0
2020/10/31発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース