「再生可能エネルギー」の検索結果

じわじわと、しかし確実に日本の価値が落ちている。この現象を総称して「安い日本」と呼び、日本の経済がすでに世界の中で一流ではないことを表す。その実態の一部とエネルギーに及ぼす影響を考える、エネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第30回。

「安い日本」と脱炭素、日本経済の現状を再エネの視点から見る

新たなエネルギー基本計画には、再エネ重視の姿勢が明確に示されている。2030年度電源構成における再エネ比率も「36~38%」に引き上げられた。これを、どう実現していくのか? さらなる再エネ導入拡大に向けた政策のポイントは?

第6次エネルギー基本計画を受けて、再エネ政策はどう動くのか?

岸田新総理は、所信表明演説でカーボンニュートラルを成長戦略の柱と位置付けた。10兆円規模の大学ファンドを立ち上げるなど、デジタルやグリーンといった分野のイノベーションを加速する考えだ。新しいビジネスを産み出すスタートアップを支援する姿勢もみせた。

岸田新総理、脱炭素を成長戦略の柱と明言。投開票迫る衆議院選の行方は?

「ポジティブゾーニング」とは、自治体が再生可能エネルギーの導入促進区域を設定するもので、改正温対法のポイントのひとつだ。自治体自ら促進区域を定め、地域との円滑な合意形成を図る。同時に、開発に必要な許認可をワンストップとする特例も予定されている。

改正温対法の「ポジティブゾーニング」とは? 許認可をワンストップとする特例も

日本だけでなく、アメリカでも人気の韓国のポップスター「BTS(防弾少年団)」が、母国の大手自動車メーカーとタッグを組んで水素エネルギーをテーマにしたドキュメンタリーを発表した。

BTSが水素エネルギーをテーマにしたドキュメンタリーを発表!

この秋、政権与党である自民党の総裁選と、衆議院議員総選挙が実施される。この2つの選挙は、日本の脱炭素化にどのような影響を与えるだろうか? エネルギーエネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第29回。

自民党総裁選、衆院選であぶりだされる“脱炭素への選択肢”

太陽光発電に興味を持っても、導入するにはなかなか敷居が高いのが現実ではないだろうか。そんな再生可能エネルギーを身近な存在にしてもらおうと、アメリカからユニークな太陽光パネルが登場している。

敷居が高い再エネ導入を身近に。猫型の壁掛け太陽光パネルが登場!

地熱発電所の開発に反対してきた環境省だが、ついに小泉進次郎環境大臣は方針を転進して、導入を拡大することを表明した。第6次エネルギー基本計画案でも政府が地熱発電を後押しするという。そして海外の地熱開発研究機関は日本の地熱開発に期待を寄せる。

急拡大する地熱発電、「日本のポテンシャルは世界3位」海外研究機関が太鼓判

温室効果ガスの削減目標に向けて、企業が様々な努力をしている。アップルでは再生可能エネルギーだけで全世界のビジネスをカバーするプロジェクトが進行中だ。

<アップル>再生可能エネルギーのみで全世界のビジネスをカバーする!?

社会が脱炭素化に向けて進む一方、太陽光施設の安全性について疑問視される風潮も目立つようになりました。専門家を招き、安全基準や今後のルール作りについて展望を聞きます。

9月13日(月)Zoom開催決定! 太陽光のアセスメントを考える「PVビジネスセミナー」

1 2 3 4 20

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. ペロブスカイト太陽電池、今月下旬に官民協議会を設立 導入目標を策定へ...
  2. 【終了】5/28(火) ケーブル盗難のリアルを知るための「太陽光のリスク管理」セミナー開催...
  3. 【FIPの進化形】時代はFIP移行+蓄電池へ! 新たなビジネスモデルを探る
  4. 太陽光発電所 銅線ケーブルの盗難被害が相次ぐ 銅の価格上昇が背景に
  5. 太陽光パネルの増設・更新を促進! 2024年度にルール見直し
  6. 【総務省が注意喚起】太陽光発電システムの不要電波による無線通信の妨害が約100件...
  7. 脱原発完遂のドイツの電源構成、どうなるエネルギー費の再高騰リスク?
  8. CO2OSは、最高の『技術サービス力』で厳しい業界をサバイブ‼【求人募集】...
  9. 初回の長期脱炭素電源オークション、976.6万kW約定。蓄電池で厳しい競争
  10. 専門家に聞いた! 日本に「垂直ソーラー」が必要な理由とは?
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.49 | ¥0
2024/04/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ