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なぜ再生可能エネルギーの普及が思ったよりも進まないのだろうか。その問題の根源は、東日本大震災から10年が経ち鮮明になった日本の課題とも通ずるようだ。コラム「再エネの達人」、今回はISEP所長の飯田哲也氏が“再エネ普及の壁”について語る。

震災から10年で鮮明になった課題。再エネに立ちはだかる壁とも通じる

2020年度末に向けた「FIT制度の抜本的な見直し」の審議が進められている。しかし、現状の課題が解消されないままでは、再エネの普及に黄色信号がともるだろう。FIT見直しの際に留意すべきポイントを、エネルギー政策研究所(ISEP)所長・飯田哲也氏が紐解く。

FIP移行前に課題が山積み! 規制強化だけでなく再エネ導入のインセンティブを

2018年、日本の太陽光発電業界で注目された、「未稼働案件のルール改正」「入札制度」「出力抑制」。この3つのトピックについて、環境エネルギー政策研究所(ISEP)所長・飯田哲也氏が改めて振り返る。

入札制度の問題点は? 2018年「太陽光発電の注目トピック」を振り返る

パワーコンディショナの世界シェア15%を誇る、グローバルリーダーのSUNGROW(サングロウ)が、日本市場向けの新製品2機種を発表。発表会では、本誌連載でお馴染みの飯田哲也氏の基調講演も行われ、九電の出力抑制や、未稼働案件の問題など、旬の話題を独自の視点から考察した。

SUNGROWが新製品2機種を発表! 本誌連載中の飯田氏が基調講演も!

再エネの主力電源化を掲げているにもかかわらず、入札制度の失敗により太陽光発電市場が狭まっているように感じられる日本。再エネを最大導入するには、それに向けたルール見直しが必要だと飯田哲也氏は訴える。

入札制度の失敗と避けられた出力抑制――再エネはルール見直しが必要か

5月31日、ソーラーシェアリング推進連盟による設立記念シンポジウムが開催された。直近に農水省による規制緩和の発表もあったせいか、開催告知直後から予想を超える反響で、定員170名がほぼ1週間で満席となったという。当日の盛り上がりをレポートする。

告知7日で満席に。ソーラーシェアリングシンポジウムが開催【レポート】

最近、再エネ発電促進賦課金で電気料金が上がっていることについて、国民負担が増えているのではないかという議論がある。再生可能エネルギーと原発にかかるお金について、NPO法人環境エネルギー政策研究所の飯田哲也氏に話を伺った。

再エネは未来への貯金 再エネ投資を前向きに捉える

「今後、再生可能エネルギー導入量はどうなるのか。そうしたシナリオやビジョンを提示する時代はすでに終わりました。各国でも特に太陽光と風力の急速な普及を見誤り大外れしています。」破局的変化に直面している日本の電力について、飯田哲也さんに伺った。

「破局的変化」に直面している日本の電力

再生可能エネルギー導入に関する「系統問題」及び「ベースロード問題」について、2017年にISEPが発表したレポートを基に、再エネ普及における3つの障壁とその解決策をISEP 所長・飯田哲也氏に伺った。

ベースロードの概念を捨てよ! 再エネ普及の3障壁

“非化石価値”ではなく“再エネ価値”を。デンマークと比べると2周回遅れの電力政策が展開されているという、日本の政策の盲点とは? 政府や産業界から独立した非営利の環境エネルギー政策研究所所長が語る。

日本政策の盲点とは!? 再エネ100%は現実なのか

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