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経済産業省は、昨年より有識者会議を設けて、「エネルギー基本計画」見直しに関する議論を重ねてきた。その内容を取りまとめ、現在、新しい計画策定に向けた調整を進めている。この先、再生可能エネルギーは、どんな役割を担っていくことになるのか？　見えてきたポイントを探っていく。

開催20回以上を重ね、毎年盛り上がりを見せる「新エネ大賞」。2018年度の応募資格や、過去の受賞歴は？ 最新情報を詳しくご案内！

コンビニ大手のセブン-イレブンが2018年5月22日、太陽光発電や風力発電などの設備により、使用電力の約半分を再生可能エネルギーでカバーする新店舗をオープンした。「環境負荷の低減」に力を入れた、最先端のスマートコンビニとは？

経産省は今年3月、長期エネルギー政策において、再生可能エネルギーを「主力電源にする」という文言を盛り込むことを明らかにした。ポジティブな話題として受け止められがちなこの政策を、再エネの達人・飯田氏が「空回り」だとするその理由とは？

バイオマス産業に新規参入するには、どのようなスタイルが考えられるのか？ 森のエネルギー研究所の大場龍夫代表取締役に聞いた。

国際太陽エネルギー学会グローバル・リーダーシップ賞（2017年）を受賞した自然エネルギー財団の大林ミカ事業局長。世界の再エネ情勢に詳しい大林氏は、日本の現状をどう捉えているのか？　再エネ100%の未来に向けて、向き合うべき課題を聞いた。【Part2】

再エネ導入において重要な点となるコスト。しかし、直接的なイニシャルコストやランニングコストの他に「外部コスト」を計算に加えている人は少ないのではないだろうか？ 送電線の空き容量問題に鋭く迫り話題となった安田京大特任教授は、外部コストについて、より議論されるべきだと主張する。

国際太陽エネルギー学会グローバル・リーダーシップ賞（2017年）を受賞した自然エネルギー財団の大林ミカ事業局長。世界の再エネ情勢に詳しい大林氏は、日本の現状をどう捉えているのか？　再エネ100%の未来に向けて、向き合うべき課題を聞いた。【Part1】

2050年に向けた国の長期エネルギー戦略の概要が分かった。「パリ協定」に基づく脱炭素社会に向け、再生可能エネルギーを主力電源とする方針を明記。一方で原発比率は示されなかった。

2015年のパリ協定締結以降、世界中の様々な企業が、CO2フリー社会の実現に向けて取り組みを始めている。ミシンやプリンターなどで有名なブラザー工業も、燃料電池の受注を開始した。