『BATTERY JOURNAL』創刊号4/30発行！電子版＆無料献本キャンペーンのお知らせ
太陽光発電の主力電源化に向けて、いま最も注目を集める「蓄電池」。SOLAR JOURNALでは、4月30日に『BATTERY JOURNAL』を創刊・発行する。…
投稿一覧
ダイヘンとサンヴィレッジ、2.4GWhの系統用蓄電所開発で協業
2026年4月23日、ダイヘンとサンヴィレッジは250か所・総容量2.4GWh規模の系統用蓄電所における機器供給契約を締結した。
抑制ではなく対策を。メガソーラー批判から考える、エネルギー問題への向き合い方。｜北村和也さんの再エネの達人
釧路湿原の問題を契機に問われる太陽光発電のあり方。制度設計の欠陥と開発優先の構造が乱開発を招いた背景をひも解き、再エネと環境保全の両立を考える。環境エネルギー政…
営農型太陽光の制度見直し案を了承、「市町村特例」で地域共生の道へ
農林水産省の有識者会議は4月15日、営農型太陽光発電の制度見直し案を了承した。新制度では形だけの営農を厳格に排除する一方、地域の主体性を尊重する「市町村特例」を…
“おうちで発電”の新たな選択肢「プラグインソーラー」
イラン情勢などの国際状況が電気代上昇の不安を呼んでいる。一方で、環境破壊につながるメガソーラーなどへの規制が進んでいて、再生可能エネルギーによる発電拡大へのブレ…
世界初！ 再エネ100%稼働の「洋上浮体型データセンター」実証実験が横浜で始動
日本郵船、NTTファシリティーズ、ユーラスエナジーホールディングス、三菱UFJ銀行、横浜市の5者は、2026年3月25日、横浜港大さん橋ふ頭にて「再生可能エネル…
【2026年最新】深刻化するトランス・キュービクル不足。企業に求められるの対策とは？
トランスやキュービクルの納期長期化が深刻化している。省エネ新基準への対応やデータセンター・EV拡大などを背景に需要が集中し、設備計画に影響が広がっている。本記事…
経産省、FIT・FIP認定55件を取り消し 交付金返還命令を初適用
経済産業省は4月6日、再エネ特措法に基づき、2025年度に認定計画違反などが確認された55件の発電事業計画のFIT・FIP認定を取り消したと発表した。前年度の1…
系統用蓄電池の収益最大化を阻む「運用の罠」とは？ TAOKE ENERGY主催セミナーのご案内【PR】
系統用蓄電池は「どう運用するか」で差がつく。だからこそ収益構造や電池運用がキモだ。本記事では、これらリスクを排除し収益を最大化する視点を、TAOKE ENERG…
【終了】《九州の蓄電池ビジネス》《トップランナー制度対応》再エネ２大トレンド最新戦略セミナー
2026年4月15日（水）福岡にて開催される再エネ２大トレンド最新戦略セミナーの追加募集を開始しました！ 九州特有の課題である「出力制御」をビジネスチャンスに変…
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