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LooopとENECHANGEの協業による、家庭向けデマンドレスポンスの新しい試み、日本初の「上げDR」キャンペーンが始まる。再エネ発電量の多い時間帯に、積極的に電気を使うことで、"出力抑制"を回避することが可能になる!?

太陽電池モジュールメーカーのソーラーフロンティア株式会社が、石油事業を展開する株式会社新出光との協働を発表。すでに熊本県内にある2つの工場で、太陽光発電による電力供給がスタートしている。

エネルギーの世界は大きな変革期を迎えている。2018年に策定された「第5次エネルギー基本計画」では再エネが"主力電源"と位置づけられたが、今年はどんな一年になるのだろう。昨年7月、経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長に就任した松山泰浩氏に聞いた。

太陽光発電業界を牽引するJAソーラーが、今年3月、単結晶モジュールの新モデルをリリース！　最新の「PERC技術」を採用することで、従来品よりも発電量が向上している。

2018年12月7日に公布された新法「再エネ海域利用法」は、洋上の風景をどう変えていくことになるのか？　新法の狙いと、具体的な仕組みについて解説する。

経済産業省による規制強化が進む中、太陽光発電で初となるFIT認定の取り消しが行われた。基準不適合の理由を取材した。

震災の翌年、2012年から始まった東京・日比谷公園芝生広場の「ピースオンアース」。8回目を迎えた今年も、平日にも関わらず多く来場者が集まった。犠牲者への哀悼を捧げるとともに、想いを未来へとつなぐための"節目"として、また、ここから生まれたつながりを確かめ合う場としても、意義ある時間が流れていった。

自治体新電力が生き残るために必要なのは、単なる"安売り合戦"ではない。岩手県久慈市の「久慈地域エネルギー」は、再エネ設備の導入から少子化対策の方法を模索するなど、地域に根ざした運営を目指している。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第3回（後編）。

淘汰の時代に突入した新電力。"生き残る自治体新電力"は、どのような取り組みを行っているのか？　今年2月に横浜市との電力供給の連携協定を結んだ、岩手県久慈市の「久慈地域エネルギー」の事例に着目する。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第3回（前編）。

2018年は、太陽電池モジュール価格の低下や米中開間の貿易摩擦や、中国における太陽光発電の新設備導入抑制策など太陽光発電市場に様々な影響が及ぼされた。2019年の太陽光発電市場は、どのような動きが見られるのだろうか。資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第3回。