投稿一覧

ドローンと人工衛星の利点を組み合わせた飛行体「Stratobus（ストラトバス）」が話題を呼んでいる。追跡、通信システム、地上撮影の未来が変わる！

7月3日、太陽光発電協会が2050年に向けて今後の太陽光発電の「JPEA PV OUTLOOK」を発表した。このビジョンで示された、「2050年までに累計200GW」という項目について、村沢義久氏は「もっと上を狙うべきだ」と語る。では、日本のPV業界が目指すべき、2050年の姿とは？

改正FIT法施行から3ヶ月以上が過ぎ、太陽光発電業界にはどんな変化が生じているのか？ 新FIT時代に期待される新たな太陽光トレンドとは？ ソーラージャーナルでは8月3日（木）、『改正FITから3ヶ月でみえた！ 次の「太陽光トレンド」』と題し、第5回となるPVビジネスセミナーを開催した。

既築住宅を最先端のスマートハウスに、我が家のクルマを非常時の電源に――。株式会社メデアが提案する「まっち」は、「HEMS×蓄電池×V2H」の新発想で、今あるものを活かしながら未来のスタイルを実現する新システムだ。

再エネのさらなる導入に向けて、今後の普及が求められる蓄電池。SOLAR JOURNALで「再エネの道標」を連載中の北村和也氏に、欧州で普及が進むSonnen社の蓄電システムについて聞いた。

屋内に差し込む光を遮るブラインド。これに太陽光パネルを付け、太陽の光を利用して発電が可能なスマートブラインドが誕生した。2017年秋にも量産が始まる予定。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.22（2017 SUMMER）、7月31日より配布開始！

アメリカ在住のアナリストが読み解く！「USAソーラー事情」。全ての事業運営を100％再生可能エネルギーで賄う「RE100」。参加する米国企業は31社。増加の理由はサステナビリティ戦略だけではなく、経費削減につながるという点も大きいようだ。

太陽光発電関連業者の倒産が過去最多と言われている。バブルがはじけて淘汰の時代に突入したと言われるこの業界で、今後考えられる新たなビジネスとは!?　考えうる勝機のある新事業を改めて整理してみた。

2017年度から、2000kW（2MW）以上の非住宅用太陽光発電は入札制となった。この制度によって、落札した価格が買取価格となる。第一回入札実施は2017年10月頃に予定されているのだが、どんな影響があるのだろうか。入札制度を導入済みのドイツと比較しながら、入札制度の運用について村沢先生がよみとく！