カーボンニュートラルの機運の高まりを受け、2021年は秋の開催も決定したスマートエネルギーWeek。いよいよ今月末に予定通り開催となる。リアルで開催されるからこそ、脱炭素ビジネスの勢いを肌身で感じることができる。

大手総合化学メーカーの三井化学が、最短3分で発電収支を予測できる「太陽光発電オンライン診断システム」をオープンした。

カーボンニュートラルの実現に向け、2030年の太陽光発電の累積導入量を約88GWとする見通しが示されていた。これに対し各省が取組みの方針を提示し、具体化に向けた議論がスタートした。環境省は2030年までに約20GWを導入する考えを明らかにした。

サンポートパワーは薄膜化で世界をリードするモジュールメーカーだ。“超”がつくほどの軽量でフレキシブルなモジュールで多様な顧客のニーズに軽やかに応える。

パワコン専業メーカーのGoodWeは、高い技術力で自家消費や分散型など時代のニーズに応えている。発売早々に大型案件を次々と受注したモデルに注目だ。

7月21日に経済産業省が発表した第6次エネルギー基本計画の素案について、JPEAなどの業界団体へのヒアリングが行われた。素案では、2030年のエネルギーミックスを再エネ36～38％とする案も示された。これに対するJPEAの意見表明を紹介する。

2050年カーボンニュートラルを目指し、CO2削減量を取引する新市場の創設が計画されている。国内企業の脱炭素対策を促進させると同時に、海外の情報や資金を集めやすくする意図で、国際市場として設計される見込みだ。

家庭や業務といった民生部門は、日本の最終エネルギー消費の約3割を占める。住宅や建築物における脱炭素化は2050年カーボンニュートラルを達成するうえで重要な位置づけだ。国土交通省が住宅や建築物の省エネ対策について施策の素案を公開した。

経済産業省が7月21日、「第6次エネルギー基本計画」の素案を公表した。中長期のエネルギー政策の根幹をなすものだ。昨秋、菅政権が表明した「2050年カーボンニュートラル」を受けて、どのような内容が盛り込まれるか注目されていたが、ついにその骨子が明らかになった。

雑草対策の切り札ともいえる防草シート。山梨県の山間に位置し、シート敷設から8年を経過した「韮崎ソーラーファーム」と、同じく5年が経過した「穂坂ソーラーファーム」の2つの太陽光発電所を取材した。経年による変化は果たして……!?