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エクソルが昨秋、新たな住宅用ソリューションをスタートさせた。その中核をなすのは、ファーウェイの住宅用パワコンと蓄電池システムだ。日本の太陽光を知り尽くしたエクソルと、世界のパワコン市場をリードするファーウェイ。両社のコラボが目指しているのは、太陽光で地球の未来を救うことだ。

最新のソーラー技術はすごい！ パリのビジネス街では、再生可能エネルギーの供給の実験が始まっている。都会の未来の姿になるのだろうか。

最新のソーラー技術で世界を変える！　今回は米サンフランシスコ発のキーレスエントリーの自転車用スマートロックをご紹介。太陽光を電源にするというのはどういうことなのだろうか。

洋上風力発電は欧州を中心に導入が進み、コスト低減も実現されている。発電設備を構成する部品点数が数万点と多く、経済波及効果も大きい。こうした理由から“再エネ主力電源化の切り札”とされる。資源エネルギー庁が12月に発表したビジョンでは、長期の導入目標に加え、国内調達比率も定められた。

12月16日に発表された、RE100の年次報告書「RE100 Annual Report 2020」では、世界と日本の再エネの取り組みの違いが浮き彫りになった。日本など10ヶ国は、再エネ調達がもっとも困難な市場という評価だ。「再エネ＝安い」というイメージが海外では定着しつつある。

2022年に完成予定の中国・深圳東部廃棄物発電所。発電所とは思えないデザインが目を引く！環境への負荷を減らし持続可能なエネルギーで経済を回す、を実現する最先端の施設だ。

再エネ電力を高い固定価格で買い取るFIT制度。その効果は非常に大きく、着実に日本の再エネの量は拡大してきた。日本の再エネ電力の多くはこのFIT電源である。このFIT電源は誰に使う権利があるのか？エネルギージャーナリスト北村和也氏による連載コラム第23回。

HUAWEI（ファーウェイ）は、SDGsの「誰一人取り残さない」をデジタルの世界で実現すべく、デジタルインクルージョンに力を入れている。「TECH4ALL」と呼ばれるこのイニシアチブについて実施されたセミナーをレポートする。

新型コロナウイルスの影響にとどまらず、太陽光市場は大きく変わっている。3つの質問から、アフターコロナの太陽光ビジネスについて、中国トップ企業のインリー・グリーンエナジーに聞いた。

小泉進次郎環境大臣は12月11日の記者会見において、二酸化炭素の排出量に応じ価格を付ける「カーボンプライシング」の検討を2021年１月から再開すると発表した。「小池（東京）都知事と電動車の普及およびカーボンプライシングでコミュニケーションをとっていく」とも明らかにした。